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静かに終わる太陽電池バブル

幕を降ろしたメガソーラー投資

2014年6月13日(金)

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この2年で2兆円規模に拡大した太陽電池市場。「太陽電池バブル」とまで言われたブームは静かな終焉を迎える。メガソーラー投資は打ち止め、“ブローカー案件”とも言われた未着工計画も一掃される。

 「メガソーラー事業は打ち止め。再生可能エネルギー事業は続けるが、これからは風力やバイオマス、地熱に切り替えていく」

 大林組でエネルギー事業を統括する蓮輪賢治常務はこう打ち明ける。大林組は、固定価格買い取り制度の初日に当たる2012年7月1日にメガソーラー(大規模太陽光発電所)を稼働させたほど、メガソーラー建設に入れ込んできた。

 矢継ぎ早に建設計画を進め、既に全国23カ所でメガソーラー設置を決定済み。続々と完成を迎えている。その大林組が早々とメガソーラーに見切りをつけたのだ。

大林組は全国でメガソーラー建設を進めてきた。写真は今年4月に稼働した熊本県の芦北太陽光発電所

 理由は 事業性の低下にほかならない。固定価格買い取り制度が始まった2012年度は、メガソーラーの電力は1キロワット時当たり42円(税込)で買い取ってもらえた。それが2013年度は同36円(税込)、そして2014年度は32円(税別)にまで低下した。

 加えて用地の問題もある。メガソーラーの建設ラッシュが進んだ結果、好条件の土地が減った。メガソーラーともなれば、広大な未利用地が必要だ。平地で造成が不要であればなお良い。電力会社の電力網(系統)へつなぎ込むための接続費用は事業者負担のため、接続地点までの距離は短い方が良い。

 「現在の買い取り価格だと、土地を造成したらコストが合わなくなる。系統への接続地点が遠い場合も合わない。そうなると、もうまとまった土地がない」と蓮輪常務は言う。

 メガソーラーに見切りを付けた事業者は大林組だけではない。積極的にメガソーラー投資を進めてきたソフトバンクグループやオリックスグループ、丸紅などの新電力も同様のスタンスだ。

 「メガソーラーに投資しないとは言わないが、よっぽど良い案件が出てこない限りやらない。といっても、もう国内に大規模に太陽電池を敷設できる場所はないと思うが・・・」。ある新電力幹部はつぶやく。

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「静かに終わる太陽電池バブル」の著者

山根 小雪

山根 小雪(やまね・さゆき)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション、日経エコロジーを経て、2010年1月から日経ビジネス記者。エネルギーを中心に、自動車や素材など製造業を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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