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トラウマなど存在しません

「過去」は自分の意思で意味づけをできるもの

2014年7月8日(火)

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 「両親が離婚しているので、結婚できない」「子どもの時に母親から虐待を受けたから、子どもを産む自信がない」。子どもの頃のこのような体験が“トラウマ(心的外傷)”になって、結婚や出産をためらっている。このような相談をよく受けます。

 トラウマやPTSD(心的外傷後ストレス障害)という言葉が日本でよく使われるようになったのは、1995年の阪神大震災以降のことです。大きな自然災害、事故、事件などに遭遇することで心が傷つけられた人は、強い抑うつ、不安、不眠、悪夢、恐怖、無力感、戦慄などの症状が起こるというのです。

 たしかに強いショックを受けたことは事実ですが、その後の人生で行き詰まった時、そのことすべてをトラウマによると考えることに問題はないでしょうか。結婚や出産をためらうのは、本当に、トラウマのせいなのでしょうか。そもそもそのトラウマは本当でしょうか?

 実は、何かに行き詰まった時に、過去に経験したことがその行き詰まりの原因であると考えることには隠された目的があります。どうすればこのような考えから脱却できるか考えてみましょう。

トラウマに苦しむのではない

 2001年に大阪の小学校で、子どもたちが次々に暴漢に刺されるという痛ましい事件がありました。附属池田小事件と呼ばれるこの事件の直後、ある精神科医が、テレビのインタビューに答えた内容を聞き、私は驚愕しました。その精神科医はこう答えたのです。「今回の事件で、その場に居合わせた子どもたちは、たとえ自分が犯人に傷つけられていなくても、今後人生のどこかで必ず問題が起こる」と。

 つまり、当該事件によって起こるであろう心理的なダメージから逃れられずに、問題を抱えたまま生きていくであろう、といったわけです。その精神科医は「それほど子どもたちにとってダメージの大きい事件だった」ということをいわんとしたのだと思いますが、私はその発想自体に、非常に疑問を持ちました。

 あの時、事件の現場に居合わせた子どもたちは今もう二十歳になります。恋人ができている人もいるでしょう。結婚をしている人もいるかもしれません。そんな彼らが、付き合っている相手との関係がうまくいかなくなったり、結婚生活が続けられなくなったりすれば、あの事件の時に受けたショックがそのことの原因と考えるのでしょうか。

コメント2件コメント/レビュー

大笑いです。日経さんともあろうものがよくこんな迷信レベルの話を載せましたね。
トラウマは存在します。米ミネソタ州にあるアドラー心理学大学院では、アドラー心理学を応用したトラウマ・PTSDの治療法について論文を出しているくらいです。
「アドラー心理学ではトラウマを否定している」なんて、信じているのは日本人くらいですよ『それと、『嫌われる勇気』の翻訳本を買ってしまったアジアの人)。
現実にトラウマに苦しむ人にとっては、「トラウマは存在しない」などは有害フレーズ以外の何物でもありません。多くの誠実なセラピストの仕事の邪魔をしているだけです。日経さんはこの記事を何の検証もなく載せたことについて真摯に自己点検すべきです。
下にコメントの適否についての注意書きがあったのでまた苦笑。この記事自体が公序良俗に反しています。(2017/01/22 15:13)

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「トラウマなど存在しません」の著者

岸見 一郎

岸見 一郎(きしみ・いちろう)

哲学者/日本アドラー心理学会認定カウンセラー・顧問

1956年、京都生まれ。現在、京都聖カタリナ高校看護専攻科、明治東洋医学院専門学校教員養成科、鍼灸学科、柔整学科非常勤講師。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

大笑いです。日経さんともあろうものがよくこんな迷信レベルの話を載せましたね。
トラウマは存在します。米ミネソタ州にあるアドラー心理学大学院では、アドラー心理学を応用したトラウマ・PTSDの治療法について論文を出しているくらいです。
「アドラー心理学ではトラウマを否定している」なんて、信じているのは日本人くらいですよ『それと、『嫌われる勇気』の翻訳本を買ってしまったアジアの人)。
現実にトラウマに苦しむ人にとっては、「トラウマは存在しない」などは有害フレーズ以外の何物でもありません。多くの誠実なセラピストの仕事の邪魔をしているだけです。日経さんはこの記事を何の検証もなく載せたことについて真摯に自己点検すべきです。
下にコメントの適否についての注意書きがあったのでまた苦笑。この記事自体が公序良俗に反しています。(2017/01/22 15:13)

アドラー心理学の用語で説明されるとどうかとは思いますが、認知主義の立場からも基本的にはある事象それ自体が問題なのではなく、それをいかに解釈するかが問題であると言えると感じました。(2014/07/09)

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後藤 忠治 セントラルスポーツ会長