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ローランドMBOのワケ

立役者、ファンド代表が語る

2014年8月20日(水)

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 業績不振が続く楽器メーカー大手のローランド。この状況を打破するため、同社はMBO(経営陣による企業買収)の実施に踏み切った。7月15日、ローランドはMBOの成立を発表、9月の臨時株主総会を経て10月下旬に上場廃止となる予定だ。

 電子キーボードの開発で世界にその名を知られ、多くのミュージシャンがローランドの楽器を愛用する。だが、2013年3月期まで4期連続で最終赤字を計上。2014年3月期は黒字に転換したものの、海外売上比率の高い同社にとってこのところの円安傾向が収益改善を後押ししたのが大きな要因で、経営課題の抜本的な解決にはつながっていない。

 MBOを主導した三木純一社長は「過去には非常にうまくいっていたローランド独特のやり方、そういったものが時代に合わなくなってきているにもかかわらず、見直すことができなかった。昨年4月に社長に就任して以来、改革を続けてきたが、もっとスピード感が必要だと痛感している。そのためのMBOだ」とその理由を説明する。

カリスマ創業者がMBOに猛反対

 だが、このMBOに猛反対をしたのが、創業者の梯郁太郎氏だ。1972年にローランドを創業して以来、数々の画期的な電子楽器の開発を手がけ、日本人で初めて米ハリウッドの音楽殿堂入りを果たしたり、米グラミー賞を受賞したりしたカリスマ経営者だ。ローランド芸術文化振興財団の理事長を務めているが、現在はローランドのすべての役職から身を引いている。

自らを「友好的」アクティビスト(物言う株主)と名乗る米タイヨウ・パシフィック・パートナーズ。ブライアン・ヘイウッドCEO(最高経営責任者)兼創業パートナーは「ローランドをテイクオーバーする気持ちはない」と語る(写真:大槻 純一)

 ローランドがMBOの実施を表明した5月14日から成立するまでの2カ月間、多くのメディアを通じて反対意見を述べたため、「創業者が大々的に反乱を起こしている」と話題になる異例の事態に発展した。創業者とローランド経営陣はメディアを介してお互いの主張を繰り返した。

 ローランドのMBOの立役者である米タイヨウ・パシフィック・パートナーズ。ブライアン・ヘイウッドCEO(最高経営責任者)兼創業パートナーが胸の内を語った。

 「ローランド株を取得したのは7年前。その後、7.5%まで買い増していった。タイヨウは割安ながら技術力があり高付加価値の製品を生み出している企業に投資している。ローランドはそうした面白い企業だ」

 タイヨウは2003年に設立された、日本を含むアジア企業への投資を専門とする投資ファンド。日本での運用資産残高は2500億円を超える。投資した企業の経営陣とは敵対せず、自らを「友好的」アクティビスト(物言う株主)と名乗るファンドだ。

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「ローランドMBOのワケ」の著者

宇賀神 宰司

宇賀神 宰司(うがじん・さいじ)

日経ビジネス記者

日経クリック、日経ベンチャー(現・トップリーダー編集などを経て、2007年1月から日経ビジネス編集記者。流通、中小ベンチャー、マネジメント、IT(情報技術)を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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