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“財界の鞍馬天狗”、中山素平氏に聞く

石油危機にこう対処する

  • 日経ビジネス編集部

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2014年9月12日(金)

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日経ビジネスはこの9月に創刊45周年を迎えた。それを記念し、世相を彩ってきた“時代の寵児”20人を選び、彼らへのインタビュー記事を再掲する。それぞれの“肉声”から、今にも通じる様々な教訓を読み取れるだろう。

(注)記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。

1973年12月10日号より

石油・電力カットによる減産体制のスタート、一段と拍車のかかる製品値上げ――
日本経済を、突然、襲った石油危機は産業界に深刻な波紋を投じている。
この異常事態下に、これからの企業経営はどうあるべきか――
混迷する石油危機への対処策について、本誌は最近、オール財界のポリシー・ボードともいうべきエネルギー総合推進委員会の委員長に就任した中山素平氏(日本興業銀行相談役)に意見を聞いてみた。

(聞き手は本誌編集長、太田 哲夫)

   *   *   *   

 輸入原材料の確保が日本経済のアキレス腱といわれながらも、これまではなんとかしのいでこられた。それが、こんどの中東戦争で冷水を浴びせられた格好ですね。アラブ諸国によるいまの石油削減の動きは多分に政治的な意味合いも含まれているようですが、今後とも強化される方向にあるのかどうか、その辺の情勢分析から始めていただきたい。

 いまの混乱は日本が特に激しいわけですが、考えてみれば、世界各国とも4~5年前までは油はむしろ、買い手市場だったんです。一昨年、われわれが石油ミッションとしてアラブ諸国を回ったとき、産油国の首脳部はみんな「石油の値段は上がるどころか下がる一方だ」というんです。

 一方、これらの国々が経済開発を進めていくために、いろんな機械設備を輸入しますね。これは先進国のインフレで上がる一方です。そこで、この不均衡を直すためにも油は上げる必要があるというのが第一の彼らの言い分なんです。

 もう一つは資源主権の考えが目立ってきたことでしょう。従来はなけなしの唯一の資源ともいうべき石油がメジャーに握られ、その開発は先進国あるいは消費国の経済発展テンポに応じて“搾取”されていったわけです。これが産油国の経済の発展段階とは合わないし、一方で、石油は有限だということが分かって、産油を制限しようというのです。

 こうした一連の値段を上げる、産油量を制限するというのがいわゆる石油戦争ですね。決して産油国の方をヒイキにするわけではありませんが、とにかく油しか財産がないんだから、彼らの主権意識なりナショナリズムは正当に評価する必要があるんではないですか。

 しかも、これに加えて、ローマ・クラブの資源有限説ですね。資源問題というのが先進工業国間で初めて深刻に意識されるようになってきたわけです。それから後のエスカレーションというのは、パレスチナ問題を中心とした米ソの援助戦争がきっかけになっているんです。

 ですから、政治的紛争というのが片付かない限り、(パニック状態は)なかなか鎮まらないでしょうね。しかし、これが片付いても、石油は有限ですから、値段は上がる、産油を制限して長持ちさせようという動きは避けられんでしょう。

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