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コーラは肥満の元凶なのか?

米国の炭酸飲料業界は“自主規制”へ

2014年9月30日(火)

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 これで米国の肥満が減るのだろうか。

2025年までに飲料によるカロリー摂取を20%減

 コカ・コーラ、ペプシコ、ドクターペッパー・スナップル・グループという米飲料メーカー大手3社と業界団体が、2025年までに糖分を含む清涼飲料水からのカロリー摂取を20%減らすという自主目標を発表した。コーラを始めとする炭酸飲料が主なターゲットとなる。国連総会の時期に合わせてクリントン財団がニューヨークで開く年次会議で明らかにした。

 具体的には、小さな容量の飲料を増やす、低カロリーやカロリーオフの商品群を拡大する、消費者を啓蒙する、といった方策を取ることになる。小売店では、レジ前やエンドと呼ばれる、陳列スペースの目立つ場所には低カロリーやカロリーオフの飲料を並べるようにしたり、クーポンなどでこうした商品を販促したりして、消費者を誘導するという。売り場の「一等地」から主力の炭酸飲料を立ち退かせるという決断まで下したことに、会議を主催したビル・クリントン元大統領も拍手を送っている。

 大人の3人に1人、子供も5人に1人が肥満とされる米国では、その元凶の1つに挙げられる炭酸飲料に風当たりが強くなっている。今回の動きは、こうした批判に飲料メーカーが対応を余儀なくされたものだろう。

 筆者は最近、米国の食品産業の実態を書籍にまとめた米国人ジャーナリストにインタビューする機会があった。そのインタビュー記事は「日経ビジネスオンライン」でまとめた。著者であるマイケル・モス氏(ニューヨークタイムズ紙記者)は、消費者を虜にする商品を市場に送り出そうと、熾烈な開発競争を繰り広げる食品メーカーの裏側を活写している。

 書籍では多くの糖分を含む飲料メーカーにもページを割いている。コカ・コーラの北南米部門の社長まで昇進しながらも、大量の糖分を含む清涼飲料水を売ってきたことに疑問を覚え、会社を去った元幹部のエピソードなども紹介し、いかにその競争が激しいかを語っている。

米国では清涼飲料水にカロリーや糖分などの表示がある。コカ・コーラの12オンス(355ミリリットル)缶には39グラムの糖分が含まれている。世界保健機関(WHO)は、砂糖などの糖類が1日の摂取カロリーに占める割合を5%未満に抑えるよう呼びかける指針案を発表しており、これをグラムに直すと25グラムとなる。

 各社が覇を競ってきた炭酸飲料について、強硬派からは規制しようという動きも出ている。

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「コーラは肥満の元凶なのか?」の著者

細田 孝宏

細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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