• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

同族会社の後継社長は、「マスオさん」が最強?

日本の同族企業の業績が良い理由

2014年9月30日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 本連載は、昨年まで米ビジネススクールで助教授を務めていた筆者が、海外の経営学の知見を紹介していきます。

 さて今年6月の本連載で、私は「同族経営の方が、むしろ社会に貢献する」という記事を配信したのですが、その後、その記事でたった1行だけ触れた点について、複数の問い合わせをいただきました。多くの方が「もっと詳しく紹介して欲しい」と思われたポイントなのでしょう。同記事の配信直後にサントリーの新社長に新浪剛史氏の就任が発表されるなど、同族企業はタイムリーな話題でもあります。そこで今回は、その時1行しか書けなかった点を深堀してみましょう。

 それは、「日本で特に業績がいい企業の経営形態は、同族企業で婿(ムコ)養子が経営をするパターンである」という事実です。今回は、このテーマを中心に「同族企業の後継者問題」について、経営学の知見を使って理論的に考えてみましょう。

米国の雇用の6割以上が同族企業

 本題に行く前に、同族企業についておさらいしましょう。同族企業は正確にいうと、(1)創業家がその企業の株を一定比率所有している側面と、(2)経営者・経営幹部が創業家出身である側面の2つがあります。

 実際には(1)の企業は(2)にもなっていることが多いわけですが、例えばサントリーの場合は今回外部から新浪氏を社長に迎えますので、(2)の側面がやや薄れることになります(ただし同社の取締役会メンバーには創業家出身の方がいます。)

 6月配信の記事でも書きましたが、同族企業は日本だけに特有なわけではありません。例えばアメリカン大学のロナルド・アンダーソンとアラバマ大学のデビッド・リーブが2003年に「ジャーナル・オブ・ファイナンス」に発表した論文では、1992年から99年の間に米S&P500にリストされた企業403社のうち、3分の1が同族企業であることが示されています。後に紹介するヴェラ=ディーンの論文によると、米国の雇用の6割以上は同族企業によるものです。

 さらに、「同族企業は、非同族企業と比べて業績も悪くない」ことも述べました。

 この手の研究は世界中で行われており、本稿で全てを紹介することはできません。中には「同族企業は業績にプラス」という研究も、「マイナス」とする研究もあります。ただ、全般的には「プラス」という研究結果が多いというのが私の認識です。

コメント4

「MBAが知らない最先端の経営学」のバックナンバー

一覧

「同族会社の後継社長は、「マスオさん」が最強?」の著者

入山 章栄

入山 章栄(いりやま・あきえ)

早稲田大学ビジネススクール准教授

1996年慶応義塾大学経済学部卒業。98年同大学大学院経済学研究科修士課程修了。2008年、米ピッツバーグ大学経営大学院より博士号(Ph.D.)を取得、米ニューヨーク州立大学ビジネススクール助教授を経て現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

意外なことに、伝統的な観光地が 訪日客の誘致に失敗するケースも 少なからず存在する。

高坂 晶子 日本総合研究所調査部主任研究員