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都市間競争の切り札は「フィットネス」

2020年大会を契機に50年後の東京の基盤をつくろう

2014年11月18日(火)

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21世紀は都市間競争の時代である。日本最大の都市である東京が、世界で最も魅力的なグローバル都市TOKYOに進化することは、日本全体への大きな波及効果を持つ。それではどうすればいいのだろうか。第1回に引き続き、チームNeXTOKYOが未来の東京を提言する。

 オリンピックの開催が東京という都市にどのような影響を与えうるのか。それを考えるうえで、前回の東京オリンピックの与えた影響を振り返ることは極めて重要だ。首都高速道路をはじめとする綿密な道路網、近郊からの大量輸送を担う鉄道網など、東京は世界のグローバル都市と比べても充実した交通網に支えられているが、その多くは1964年東京オリンピックの前後に整備が始まったものだからだ。

1964年オリンピック:都市改造に1兆円

 その経緯を少しだけ詳しく見てみよう。第18回オリンピック東京大会は、1959年5月ミュンヘンのIOC総会で開催が決定された。開催までに与えられた期間はわずか5年。その間に、大会の円滑な開催のためのインフラを整備しなければならなかった。

 その5年間でオリンピック関連で投じられた費用の総額は1兆円。オリンピックそのものの費用(直接事業費)は317億円だったが、インフラ整備を中心に関連事業が多く含まれていた。

 そのうちオリンピックと関係のより深い「直接関連事業」は、東京都内の道路整備(1015億円)、首都高速道路整備(722億円)など総額2225億円であり、そのほかの「間接関連事業」8119億には東京都内の地下鉄整備(2328億円)、東海道新幹線建設(3800億円)などが含まれている。

 なぜそのような莫大な投資が行なわれたのか。ひとつには1964年大会の会場計画の問題がある。

NeXTOKYOが考えるTOKYO BAYとTOKYO ハイライン。TOKYO BAYはレインボーブリッジ周辺をつなぎ、サイクリングやジョギングコースをつくるという提案、TOKYOハイラインは老朽化した首都高をジョギングコースに再整備するというものだ

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為末大

為末大(ためすえ・だい)

アスリートソサエティ代表理事

スプリント競技における日本初の世界大会メダリスト。五輪はシドニー、アテネ、北京の3大会に連続出場。現在アスリートソサエティ代表理事。執筆、テレビ出演等多方面でスポーツと社会についての活動を広げている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

藤村龍至

藤村龍至(ふじむら・りゅうじ)

藤村龍至建築設計事務所代表

1976年東京生まれ。2005年より藤村龍至建築設計事務所主宰。2010年より東洋大学専任講師。主な建築作品「鶴ヶ島太陽光発電所・環境教育施設」(2014)主な著書『批判的工学主義の建築』(2014)[撮影:新津保建秀]

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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