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IoTは日本企業にとって大きなチャンス

第4回 森川博之・東京大学先端科学技術研究センター教授

2014年12月17日(水)

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 サイバー分野の第一線の論客をゲストに招き、我が国を取り巻くサイバー空間の現状と今後の対策について論じる本コラムの第4回目をお届けします。本稿では、東京大学先端科学技術研究センターで「IoT(Internet of Things:モノのインターネット)」や「ビックデータ」「モバイル通信」などに関する研究を行っている森川博之教授に、IoTとサイバーセキュリティの未来について話を聞きました。

(聞き手はサイバーセキュリティ・ラボ「スプラウト」代表・加藤康之)

加藤:森川教授は長年にわたって最先端の情報通信技術を研究してこられた専門家です。今、製造業界やIT業界が熱い視線を注ぐIoTについても、ずっと以前から研究されており、その知見を頼って様々な企業が研究開発や調査の依頼に訪れていると耳にします。

 そのIoTは2020年に東京オリンピックを控えた日本にとって、国家的に推進していくことになる非常に重要な分野です。また現在、スマートフォンやテレビなどの競争で劣勢に立たされている日本の製造業界にとっても、IoTは復権への大きなチャンスです。グローバルでは、米ゼネラル・エレクトリック(GE)を筆頭にビックデータの分析を産業の現場に組み入れる動きが盛んな印象がありますが、日本企業のIoTへの取り組みをどうご覧になっていますか?

森川博之(もりかわ・ひろゆき)
東京大学先端科学技術研究センター教授

1992年、東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。東京大学大学院工学系研究科助教授、同新領域創成科学研究科助教授、同工学系研究科教授を経て現職。主な研究分野は、ビッグデータ、M2M、IoT、センサネットワーク、モバイル、無線通信システムなど。新世代M2Mコンソーシアム会長、OECD/CDEP副議長等

森川:企業のIoTへの取り組みはまだ初期段階ですが、日本企業も決して出遅れてはいないと思います。GEが掲げている「インダストリー・インターネット」というのは、世界中の施設や機器をネットワークで繋いで、そこから得られたビックデータを分析し、いつでもどこからでも効率的な運用や保守を実現しようというものですね。

 GEが進んでいることは確かですが、日本の電機メーカー各社もそれに劣らないようなレベルの取り組みを進めていますから、日本企業が技術的に遅れているという印象はありません。もし日本が遅れて見えるとしたら、グローバル企業のマーケティングが非常に上手いということでしょう。その点では、日本企業は損をしているかなと感じます。ここはちょっともったいないですよね。

 ただ、IoTのビジネスはBtoBでしっかりと展開していかなければならない世界です。米国ではシリコンバレーを中心に、IoTに参入するスタートアップも増えてきていますが、やはり様々なインフラや技術を持った日本のメーカーにこそチャンスがあると思います。一朝一夕で実現できる世界ではないですから。

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「IoTは日本企業にとって大きなチャンス」の著者

加藤 康之

加藤 康之(かとう・やすゆき)

スプラウト取締役

松下政経塾一期生卒業。日米経済摩擦解消のためのプロジェクトに携わり、1991年に渡米。2013年、サイバーセキュリティー分野を専門とする株式会社スプラウトを設立、代表取締役社長を務める。2015年2月から取締役。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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