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あの場所で実感した、日米の勢いの差

CESとシーテックの違いが示す危機的状況

2015年1月20日(火)

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日本企業が改めて注目し始めた米国市場。先進国にも関わらず増え続ける人口や旺盛な消費意欲、規制が少なく新しいものに寛容な風土、それゆえ次々に生まれるスタートアップ企業と新しいイノベーション――。このような米国の魅力が、足元の市場が停滞する日本企業を引き付けているようだ。2015年のCESは、そんな勢いのある米国市場を象徴するようにベンチャー企業が流入して盛り上がり、撤退企業が相次ぐ日本のシーテックとの違いが浮き彫りとなっていた。それぞれの国を代表する家電の見本市であるCESとシーテックの現状は、日米の市場や産業の未来を映し出しているようにも見える。

日立製作所の川村隆・相談役とソフトブレーン創業者の宋文洲氏の対談の様子(写真:陶山 勉)

 年末は時節柄、経営者などと翌年の見通しの話をすることが多い。例年と少し違うかなと感じたのは、2014年末はいつにも増して、「米国市場に改めて力を入れる」、「米国市場はやはり有望」など、米国に注目する趣旨の話が多かったように思えたことだ。海外市場の開拓と言えば、ここ数年はアジアや中国など新興国市場への展開の方がトピックスとしては多かったが、潮目が少し変わってきたようだ。

 日経ビジネス1月12日号に掲載した日立製作所の川村隆・相談役とソフトブレーン創業者の宋文洲氏との新春対談「貪欲に稼ぐ力と成長意欲を取り戻せ」の取材時にも、川村相談役が対談終了間際に以下のように発言していた。「これからは、さらに米国でのビジネスを拡大させようと思っている。あれだけの先進国で人口が増えるのは米国しかないし、イノベーションを生む、世界で屈指の力も持つ」。

 対談のメーンテーマとは少し外れていたので、この話は対談記事には入らなかったが、2015年の年明けの米ラスベガスでの家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー」の取材を経て、なぜ最近になり、米国市場に注目すると発言する経営者が増えているのか、よく分かった。

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「あの場所で実感した、日米の勢いの差」の著者

宗像 誠之

宗像 誠之(むなかた・せいじ)

日経ビジネス記者

日経コミュニケーション、日本経済新聞社産業部、日経コンピュータを経て、2013年1月から日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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