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サイバー犯罪の未来は“明るい”?

組織化する犯行集団に対応するには

2015年3月30日(月)

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3月上旬、「Future Crimes」と題した書籍の発表会で犯罪の現状を語るマーク・グッドマン氏(中央)

 「皆さんは“SaaS(ソフトウエア・アズ・ア・サービス)”をご存知でしょう?サイバー犯罪の世界に起きているのは、“CaaS(クライム・アズ・ア・サービス)”です。今やハッカーの8割が組織化されたプロ集団になり、誰でも直接手を染めることなく攻撃ができるのです」

 米シリコンバレーの中心地にある教育研修機関「シンギュラリティー大学」。3月上旬、ここで「Future Crimes(未来の犯罪)」と題する書籍の発表会が開かれた。著者は、FBI(米連邦捜査局)のフューチャリストや国際刑事警察機構(インターポール)のアドバイザーなどを歴任した犯罪の専門家、マーク・グッドマン氏。部屋を埋めた大勢の聴衆を前に、同氏は「サイバー犯罪の世界に根源的なパラダイム変化が起きている」と強調した。

「品質管理」に「表彰制度」まで

 大手流通企業のターゲットやホーム・デポ、記憶に新しいところではソニー・ピクチャーズエンタテインメントへのハッカー攻撃など、米国を中心にサイバー犯罪が深刻化している。個々の事件はそれぞれ別のグループによる犯行と考えられるものの、「攻撃が頻発する背景に、犯行集団のネットワーク化という大きなトレンドがあることを見逃してはならない」とグッドマン氏は指摘する。

 同氏によると、最新のハッカー集団はまるで普通のスタートアップ企業のように運営されている。CEO(最高経営責任者)やCTO(最高技術責任者)の役職が置かれており、“顧客”に対して「マルウェア●種類で●割引」といった具合で不正ソフトを販売する。通常のソフトウエア企業と同様、品質管理システムや不具合発生時のサポート体制も整備。ハッカーの能力を最大限に引き出すためのチームビルディングや、「最もイノベーティブなマルウェア」を開発したメンバーへの表彰制度まで備えているという。

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「サイバー犯罪の未来は“明るい”?」の著者

田中 深一郎

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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