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「薬」「手術」で考えてみた日銀の異次元緩和

2015年4月14日(火)

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 日銀が2013年4月4日に「消費者物価の前年比上昇率2%の『物価安定の目標』を、2年程度の期間を念頭に置いて、できるだけ早期に実現する」ための手段として「量的・質的金融緩和(QQE)」を導入してから、2年以上の月日が経過した。

 日銀がひたすら積み上げ続けているマネタリーベースは、13年3月末には146兆410億円だったが、今年3月末には295兆8558億円に倍増しており、今後もどんどん増えていく見通しである<図>。

■図:日本のマネタリーベース(月末残高)
(出所)日銀資料から筆者作成

 だが、「2」という数字を前面に出して開始されたこの実験的な金融緩和は、日銀の当初のもくろみ通りには物価の押し上げ効果が出ておらず、拡大解釈した場合でも、「2年程度」という日銀が当初公約した期間内での2%の物価上昇の達成は絶望的な状況である。

 昨年11月5日に共同通信社の東京きさらぎ会で行った講演で黒田東彦総裁は、日銀の「量的・質的金融緩和」を「薬」「治療」に例えつつ、次のように説明した。

「誤った薬の過剰投与」がもたらすもの

 「『量的・質的金融緩和』のもとでデフレマインドの転換は着実に進んできています。今、この歩みを止めてはなりません。デフレという慢性疾患を完全に克服するためには、薬は最後までしっかりと飲み切る必要があるのです。中途半端な治療は、かえって病状を拗(こじ)らせるだけです」

 これに対し筆者は、「量的・質的金融緩和」という「誤った薬の過剰投与」が2年程度という当初想定された期間を越えてだらだらと長期化する中、巨大なリスクが水面下で蓄積し続けることを批判する立場をとっている。

 日銀の金融政策とは全く関係がない内容なのだが、最近読んだ3冊の本の中に「薬」や「手術」に関する記述が出てきた。日銀が現在行っている実験的で大胆な金融政策に当てはめると、考えさせられるものがある。

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「「薬」「手術」で考えてみた日銀の異次元緩和」の著者

上野 泰也

上野 泰也(うえの・やすなり)

みずほ証券チーフMエコノミスト

会計検査院、富士銀行(現みずほ銀行)、富士証券を経て、2000年10月からみずほ証券チーフマーケットエコノミスト。迅速で的確な経済・マーケットの分析・予測で、市場のプロから高い評価を得ている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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