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ワークスタイルの変革が女性活躍にもつながる

シーエーシー 経営統括本部副本部長兼人事部長 小川明子氏インタビュー

2015年4月16日(木)

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1966年、日本最初の独立系ソフトウエア専門会社として発足したシーエーシー。テレワーク環境を整備し、「いつでもどこでも誰とでも」仕事ができる環境の実現を目指す姿勢が評価されて、第15回一般社団法人日本テレワーク協会の優秀賞・会長特別賞を受賞。「ワークスタイルの変革が、女性活躍推進にもつながる」と語る同社経営統括本部副本部長兼人事部長の小川明子氏に伺った。

(インタビューアー/日経BPヒット総合研究所長・執行役員=麓幸子、取材・文/西尾英子)

シーエーシーの女性活躍の取り組みを教えてください。

小川明子(おがわ・あきこ)氏
1992年東京女子大学卒業後、コンピュータアプリケーションズ(現・CAC Holdings)入社 。開発SE、品質保証部、人材強化部等を経て、2012年人事戦略本部人材強化部キャリア推進グループ長。2013年サービスビジネスユニット人事BPOサービスビジネス部チーフプロジェクトマネジャー。2014年4月持株会社の設立に伴い、シーエーシーに転籍。2014年経営統括本部人事部長。2015年から現職。

小川明子氏(以下、小川):当社では、基本的に“女性だけを特別に引き上げる”ということは考えていないんです。ですが、現在当社が力を入れているワークスタイルの変革が、結果的に女性活躍の施策にもつながっていると考えています。

あえて女性向けの施策を定めない理由は何でしょうか。

小川:理由は2つあります。実は今から10年前に、女性活用のテーマで活動すべく準備をしたことがあります。色々な立場の女性社員を50人ほど集めて3回のヒアリングを行ったのですが、それぞれ状況も違えば、会社に求めるものも違う。女性だからといって十把一絡げにはできない難しさを痛感しました。もう一つは、女性だけに施策を打つことに対して、「逆差別ではないのか」と当の女性から反発が強かったのです。そういったことから、女性だけに向けた施策を作ることは当社には向かないと判断しました。

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「ワークスタイルの変革が女性活躍にもつながる」の著者

麓 幸子

麓 幸子(ふもと・さちこ)

日経BPヒット総研所長・執行役員

1962年秋田県生まれ。1984年筑波大学卒業。同年日経BP社入社。2011年12月まで5年間日経ウーマン編集長。2012年よりビズライフ局長に就任、日経ウーマンや日経ヘルスなどの媒体の発行人となる。2014年より現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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