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業績悪化のGMS、癌は社内に潜む?

セブン鈴木会長、J.フロント奥田相談役が戦った「敵」の正体

2015年4月16日(木)

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 「変化に対応できなかった」──。

 4月上旬、大手小売り各社が2015年2月期の決算を発表した。総合スーパー(GMS)の業績不振を受けて、大手小売りの社長は会見の場で、冒頭のような発言を繰り返した。

 小売り最大手のイオングループ。消費増税の影響などを受けて、売上高の半分を占めるGMS事業が苦戦した。連結業績を見ると、売上高こそ前年比10.7%増と過去最高を記録したが、営業利益は前年比17.5%減に落ち込み、3期連続の減益となった。

 「消費環境は変わり続けている。全国での画一的なセールや商品展開はお客様に向いていない」。不振の理由を、イオンリテールの岡崎双一社長はこう説明した。イオンの岡田元也社長は、「最悪の状態はもう終わっていて、各社がどんどん変化するお客様をどう捉えるかという段階に入っている」と今期の抱負を語った。

4月9日、決算会見で今期の抱負を語ったイオンの岡田元也社長(写真:村田和聡)

 コンビニ事業が好調で、売上高と営業利益が過去最高を更新したセブン&アイ・ホールディングスだが、同社もイトーヨーカ堂は減収減益。苦戦する理由を村田紀敏社長は、「時代変化のパラダイムシフトに対応し切れていなかったという反省がある」と振り返った。

 ファミリーマートとの経営統合を発表したユニーグループ・ホールディングスの2015年2月期連結決算も、5年ぶりに最終赤字に転落した。足を引っ張ったのは「アピタ」などのGMS事業。不振の原因について、佐古則男社長は「(衣料品を中心に)ニーズのずれが一番大きな理由。内的要因の方が大きい。ニーズを掴み上げながらお客様に当てにされる商品、品揃えを実現してズレを是正していく」と語り、「GMSが厳しいのは衣料品のシェアが取れなくなっているため。衣料品が過去には利益を生んできたが、そのスキームが崩れている」と分析した。

 小売業界では長らく、GMSが時代遅れのモデルと言われ続けてきた。だがそれでも今回ほど、大手トップが口々に「変化に対応できなかった」という趣旨の発言を重ねたことはなかったのではないだろうか。

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「業績悪化のGMS、癌は社内に潜む?」の著者

日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネス記者

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・鉄道業界や小売業界などを担当する一方、書籍編集なども手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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