• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

【第2回】“男性の人権”を見直そう

男性の中に眠っている“家庭人”としての能力

  • 白河桃子

バックナンバー

2007年8月28日(火)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 NPO法人(特定非営利活動法人)女子教育奨励会(JKSK)理事長の木全ミツさんは、10月に主催する「『ワークライフバランス』シンポジウム 男の働き方を変えよう!」のために、月1回のペースで例会を開いている。

女子教育奨励会理事長の木全ミツさん

女子教育奨励会理事長の木全ミツさん(写真:山田 愼二)

 ワークライフバランスに関する勉強会は、2005年から有志とともに隔月で開いていた。「2年前は、ワークライフバランスという言葉を誰も使っていませんでしたが、最近はずいぶん浸透しましたね」と言う木全さん。「しかしどの日本企業のトップに聞いても、『女性の社会復帰と継続雇用』『父親の子育て参加』の話ばかり。ワークライフバランスって本当にそれだけだろうか、という思いから、今回のシンポジウムのテーマを設定したのです」

 「男性の働き方を変えよう」というテーマを決めたのは、ある男性の発言がきっかけだ。2006年、木全さんが参加していたダイバーシティーに関する研究会で、1人の男性からこんな意見が出たのだ。「女性の活用もいいけれど、男性の人権が蹂躙されていることも考えてください」…

 もともと木全さんは労働省に入省し、職業能力開発局海外協力課長、労働大臣官房審議官を歴任してきたが、この間は特にワークライフバランスやダイバーシティーに関わる仕事をしてきたわけではなかった。だが、現在「女性の活力を社会の活力に」を合言葉に、女子教育奨励会(JKSK)の活動をしているのは、1990年にイオンフォレスト(ザ・ボディショップ・ジャパン)の社長時代の出来事がきっかけになっている。

 「英国本社や世界のマーケットとのコミュニケーションを担当する女性スタッフを採用しようと、ジャパンタイムズで求人広告を出したのです。すると募集が1人のところに、250人もの女性が殺到したんです。そのうち50人が英検1級の所持者で、大学院卒、留学経験者も大勢いました。どの女性も履歴書はキラキラしているのに、仕事を持っていなかったのです。毎日ジャパンタイムズを読んでいるのに…」。国際畑の長かった木全さんは、日本女性の実態を見て驚いた。「人口の半分が女性なのに、国家の資産とも言える人材が、社会でも企業内でも活用されてこなかったのです」。

 2000年、10年勤めたザ・ボディショップ・ジャパンの社長職を譲った後、木全さんは、男性の経営者や管理職を訪ねて意見交換をした。「バブルが崩壊し、国民の大きな富が失われても、誰も責任を取らない。“失われた10年”などと無責任な発言をするだけで、先の見えない社会になっている日本。なすべきことがあるのではないか、と思ったのです」

 しかし木全さんが会った男性は皆、覇気がなかった。「『女ごときがゴチャゴチャ言うな!』と一括するくらいの反応を期待していたのですが、とんでもない。男性たちは疲れきっていて、過去の成功体験にどっぷり浸かっている。『日本は戦後の貧困国から、世界第2の経済大国になったんだ。これ以上頑張らなくてもいいじゃない』『日本はもう、アメリカの51番目の州になれば…』と発言する人さえいた。情けないことしきりでした」

コメント24

「変えよう、男の働き方」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

現在の携帯電話は、昔の電話と比べて100倍豊かでしょう。クルマもきっとそうなります。

ジェンスン・フアン エヌビディア創設者兼CEO(最高経営責任者)