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【誤算の研究】パイオニア

つまずいたテレビへの賭け

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2008年12月18日(木)

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 日経ビジネスは2009年10月に創刊40周年を迎えます。そのカウントダウン企画として、過去の記事の中から、人気シリーズ企画「誤算の研究」を毎日掲載していきます。企業戦略の現実は理論書の通りには進みません。戦略の本質は、むしろ誤算の中に隠れています。その後の成長を確実なものにした企業あり、再編の渦に巻き込まれて消滅した企業あり、ケーススタディーの対象は様々です。記事に描かれているのは過去の出来事とはいえ、時代を超えた企業経営の指針が読み取れるはずです。

* * *

2006年1月16日号より

選択と集中の模範企業が、ディスプレーに賭けてつまずいた。
競争環境の激変を読み誤り、ソニーと組めず松下に勝てなかった。
今期の赤字は870億円で過去最大。経営陣を刷新し復活を誓う。

(大竹 剛)

 パイオニアが創業以来、最大の危機に見舞われている。2006年3月期の連結最終損益は、過去最大の870億円の赤字に陥る見通しだ。社運を賭けたプラズマテレビとDVDレコーダーの損失が大きく、両製品を含むホームエレクトロニクス事業は430億円の営業赤字に転落する。

パイオニアの株価と連結業績の推移

 2006年1月1日付で、約10年間にわたり経営を指揮してきた伊藤周男社長と創業家の松本冠也会長が業績悪化の責任を取って取締役相談役に退き、新社長には副社長の須藤民彦氏が昇格した。須藤新社長はカーナビゲーションシステムなどカーエレクトロニクス事業を率い、プラズマやDVDの赤字を補って業績を支えてきた功労者である。新体制の下で、抜本的な構造改革に期待がかかる。

 「最高画質のディスプレーと、最高の映像を記録するレコーダーを作りたい」。それは、パイオニアの悲願だった。その夢が実現する一歩手前でつまずいた。

 「経営の方向性は間違っていなかった。しかし、市場環境の変化の速さに対応できる社内体制を作れず、責任の重さを痛感している」。昨年11月に開かれた社長交代会見の席上、伊藤前社長は無念そうに頭を下げた。

「構造改革完了」の油断?

 伊藤前社長が社長に就任したのは1996年6月。当時、パイオニアは存亡の危機に立たされていた。96年3月期の連結最終損益は、レーザーディスク事業が失速したことで100億円の赤字に転落し、約1000人の人員削減にも踏み切った。「当時は会社が進むべき道を見失っているようで、社員の心はバラバラだった」(中堅社員)。

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牛島 信 弁護士