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【日本を救う小さなトップランナー】
キュー・アイ(高機能水中カメラの製造・販売)

独自開発で極限状態を撮影

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2009年1月23日(金)

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 世界に通じるモノ作り。本誌はこれまで高い技術と生産能力を持つ日本企業を多く描いてきた。その対象はトヨタ自動車やソニーといった大企業に限らない。規模が小さく、知名度が低くても、産業界に欠かせない製品や部品を作る中小企業が全国に数多くある。

 このシリーズでは本誌の人気コラム「小さなトップランナー」から優れたモノ作りの現場を紹介した記事を連続で取り上げる。
(注)内容はすべて雑誌掲載時のものです。

* * *

2007年2月19日号より

電機メーカーで映像機器開発に従事していた技術者が1971年に設立。
高機能水中カメラでシェア60%を誇り、「しんかい6500」にも搭載。
水道管調査や原発用の特殊カメラも手がけるが、課題は人材確保という。

(大豆生田 崇志)

 2001年12月、東シナ海の九州南西海域で、海上保安庁の巡視船と銃撃戦になり、北朝鮮の工作船が沈没した事件を覚えているだろうか。それから約9カ月経って、水深90mの海底から船体を引き揚げた際、委託された業者が海底の調査に使ったのは、社員数わずか30人のキュー・アイが製造した高機能水中カメラだった。

独自開発の技術に定評

 キュー・アイのカメラは、1995年の阪神・淡路大震災で受けた被害の復旧にも、人知れず活躍している。上下水道やガス管といった地下埋設物を管理する地方自治体や企業は被害の調査に追われた。調査を委託された業者がこぞって持ち寄ったのも、キュー・アイの管内検査用カラーTV装置。「震災後は、関西に納入していた機器が一斉に集結した」(武井勇二社長)。

 71年に創業したキュー・アイは、水深1万2000mの水中や、放射線の危険がある原子力発電所内部、100度の高温下など、人間が直接行けない極限条件下で使うテレビカメラを独自開発してきた。水圧が高い深海でも作動する高機能水中カメラでは、国内シェア約60%を誇る。

 社名の由来はクオリティーの「Q」とイノベーションの「I」。技術力への評価は高い。最大潜航深度6500mを誇る有人潜水調査船「しんかい6500」にも、キュー・アイの水中カメラが搭載されている。特殊用途向けであるため、最近の売上高は最高でも10億円規模だが、日本の海洋調査研究に果たしてきた役割は小さくない。

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