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自己啓発の謎 使い道のない「スキル研修」に何故みんな集まるのか

【再掲載コラム】

  • 野々村 人事部長,永禮 弘之

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2009年11月26日(木)

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「人事部長100人とつくるコラム」「強い会社は社員が偉い」「野々村人事部長の歳時記」を連載してきた野々村人事部長こと、永禮弘之氏が読者参加型のトークライブを12月5日に開催します。第1回目のゲストは、シグマクシスCEOの倉重英樹氏。そこで、永禮氏、倉重氏のコラムを再掲載します。最近、日経ビジネスオンラインを読みはじめた方はご一読ください。

 (記事の最後に筆者の「特別ライブセミナー」のお知らせがあります)

※2007年4月2日公開記事の再掲載です。

 多くの会社では新入社員研修が終わった5月から11月に社員のスキルアップを図る研修を実施している。今回は人材育成におけるスキル研修にまつわる問題に迫る。

企業も社員も「ビジネススキル研修」に関心あり

 最近、ビジネススキルの習得に対する関心が非常に高い。戦略策定、マーケティング、財務などの専門スキル研修、コーチング、ファシリテーションといったヒューマンスキル研修を実施する大手研修会社の受講者数は年々10%以上の勢いで伸びているという。

 社内では、講座の数を増設するためのスケジューリングや講師の手配が大変。先日ある製造業の研修担当者の方も「コーチング研修はひと段落したので、次はファシリテーション研修ですね。今、研修先を探しているところです」と言っていた。ほかの会社でも同じような話を聞くことが多い。公開セミナーとなると企業からの派遣でやってくる人に加え、個人負担での申し込みも増えている。

 これほどまで「ビジネススキルの習得」への関心が高まってきた理由は何か。まず、企業が社員に対して「スキルの自己責任」「成果主義」を打ち出したことがある。そこで従業員は成果を上げるため必要な能力は自主的に磨かねば、という意識が強まってきた。社員たちの焦りもある。さらに、企業は激しい競争に勝ち残っていくために、最も重要な資源は「人財」と位置づけ始めている。全ての社員に研修機会を与えることは難しくとも、「人」への投資は増やしているのだ。

 ただ、現在のスキルアップ人気を見ていると、2つの大きな疑問が浮かび上がってくる。これらの疑問を今回と次回考えていきたい。

「スキル教育って、企業や、従業員にとって本当に意味あるものなのか?」

 まず、今回の疑問は「スキル教育って企業や従業員にとって本当に意味あるものなの?」ということだ。では、野々村部長が勤めるマルコーの実情を通じて、スキル研修の活用と定着のヒントを考えてみよう。

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