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（前回から読む）
政治の舵取りを誤った寺内内閣を大阪朝日新聞は激しく糾弾した。そのとばっちりを食った鈴木商店は、米価高騰への民衆の怒りを浴び、「米騒動」で焼き打ちされた。米の値段を釣り上げた買占めの元凶は鈴木商店ではなかったにもかかわらず……。
この焼き打ちによって、金子が心血を注いだ「日米船鉄交換交渉」の契約書類や目論見書（第12回「鉄飢饉を救った『日米船鉄交換契約』」）はすべて焼失し、その実行が遅れた。追い討ちをかけるように第一次大戦の休戦協定が結ばれ、海運界は一転、不況に陥った。鈴木の大商いを支えた船が余ってしまったのだ。
（イラスト：茂本ヒデキチ）
大戦が始まった1914年、世界の船腹総量は約4900万総トンで、イギリス本国とその植民地が2103万トンと四割以上を占めて第一位。続いてドイツが546万トン、米国が532万トン、以下、ノルウェー、フランスときて、第六位の日本は170万トンにすぎなかった。
それが、大戦が終結した1918年、世界の総船腹量が約4717万総トンとやや減り、英本国とその植民地が第一位ながら1820万トンと船腹を減少させたなかで、米国がドイツを抜いて第二位、1193万トンと倍増。三位ドイツは324万トンと大幅に減らした。そして四位に日本が入り、284万トンと躍進を遂げたのである。さらには「日米船鉄交換」によって60万トン以上の船が投入される。平和が戻った海にどっと船が溢れた。
終戦直後は、欧州大陸派遣軍の帰国送還や食料品、建築建材など復興の応急物資の移動で海運市況は持ち直したが、その波が引くと海上貿易は急速に収縮した。運賃や傭船料は、値崩れを起こしそうな雲行きとなった。
金子直吉は、余った船のやり場に知恵を絞った。
政府に働きかけて船舶金融のメドをつけて「大合同」の手を打った。無益なダンピング競争が起きるのを防ぐため、各船主に持ち船を出資し合って新たな船会社「国際汽船」を興す策を持ちかけたのである。
新会社の資本金は1億円で、船の現物出資では金子の畏友・松方幸次郎率いる川崎造船所が27万5000重量トンと最大。次いで鈴木商店が8万4500トン、浅野造船5万2500トンと続き、その他の5船主がこれに続いた。集められた船は、しめて50万トン。日本一の船会社、日本郵船の保有船腹にも匹敵する規模である。
こうして1919（大正8）年7月、松方が社長に就任し、国際汽船がスタートした。その船は、川崎汽船の持ち船とともに大西洋方面へ不定期船として配船された。営業を担ったのは鈴木商店のロンドン支店だった。「Kライン」の線名で、傭船主を求めて活発に動いた。だが……世界経済の潮目が変わり、苦戦を強いられる。
欧州では炭鉱夫や鉄道員のストライキも頻発していた。産業は停滞し、運賃は上がらず、コストが膨張する。やがてKラインは、大西洋の「さ迷える船団」と化し、ライバルの大阪商船に吸収される運命をたどることになる……。
金子の目算に狂いが生じ、崩壊へのカウントダウンが始まった。
「金融に入れ込むなら製造を」の信念が傷口広げる
大戦中も、金子は、攻めの一手で事業を拡張していた。水力発電、化学繊維、食品、船舶保険、鉱業、漁業、タバコ製造、製油製紙、木材、ビール、不動産開発、鉄道事業……と、ありとあらゆる業態に手を広げた。関連企業の数は、最高70社を超えている。戦後の反動不況は、ジャワ糖を大量に買占めて乗り切ったものの、5000万〜6000万円の回収が遅れた手形が不吉な背後霊のようについて回るようになった。
金子は、当初、傘下の鳥羽造船所で造った船の売却益代金で、この手形を回収しようと目論んでいた。しかし、日米船鉄交換の遅れと海運市況の悪化で断念せざるをえない。ならばと、約5000万円の借金を神戸製鋼に背負わせた。
もしも鈴木商店が他の財閥のように銀行を従えていれば、不採算部門の処理などで手形の回収も進められていたかもしれない。しかし金子のモットーは「生産こそ人間の最も尊い仕事」である。カネはなければ借りればよい。金融に入れ込むくらいなら、工場をつくったほうがよい、との信念は生涯変わらなかった。
商売を縮小せずに手形の回収を、と、金子は次々と事業を起こす。が、起死回生とはいかない。じりじりと土俵際に追いつめられていく。
鈴木商店に翳りがさした1920年、金子が後継者と頼む西川文蔵が胃潰瘍で亡くなった。享年47。訃報に接した金子は、「考えれば考えるほど悲しゅうて、悔しゅうて……」と嘆き、悲しんだ。
西川が没し、高畑ら学卒エリートと叩き上げの金子をつなぐ連結器が失われた。
そして世界経済と直に結ばれた鈴木商店は、国際政治に翻弄される。
軍縮が製鋼業に大ダメージを与えた
1922（大正11）年、ワシントンで開かれた軍縮会議で、英米日の艦艇保有比率は5対5対3と定められた。金子は「私人」としては海軍軍縮に反対ではなかった。
しかし鈴木商店にとって海軍軍縮は最大の痛手となった。第一次大戦はヴェルサイユ条約で一応の講和が成立していたが、その後も各国はいずれ戦争が起きると予想し、軍需産業を経済政策の中心に据えていた。軍縮で、その方向性が180度変わったのである。産業政策の柱が消え、なかでも金属工業は強烈な打撃を受けた。
鈴木関連では海軍からの受注で、比較的好調だった神戸製鋼が、傾いた。
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1959年愛媛県生まれ。ノンフィクション作家。「人と時代」「21世紀の公と私」を共通テーマとして、政治、経済、近現代史、医療、建築など幅広く執筆。福島県を中心に被災地と永田町、霞ヶ関を対比的に取材。4月初旬、『
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