• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

田中 深一郎(たなか・しんいちろう)

日経ビジネス記者

田中 深一郎

日経新聞科学技術部、証券部を経て、2012年4月より日経ビジネス記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

 インターネットを利用した新しいサービスが次々に登場していますが、中でも注目しているのが教育へのインパクトです。米国の有名大学が提供する無料の公開オンライン講座などを眺めていると、「本質的なことを効率的に学べる」ということの可能性がいかに大きいかを実感します。物理やコンピューター・サイエンスなど、自分が学生時代に受けた講義と比べるとはるかに面白く、飽きが来ません。

 ちなみに最近気に入っているのは「Duolingo」という語学学習サービス。フランス語のコースを試してみたところ、一週間ほど暇な時間にスマートフォンでポチポチやっているだけで、ゆうに大学の一学期分くらいは学習が進んだ気がします。今後、人工知能などの技術と組み合わさって高等教育がどこまで進化するのか、関心は尽きません。

戦慄の人工知能 AIが企業を動かす日

「人間の脳を作るのは簡単だ」

2015年3月31日(火)

グーグルXの創設者で、自動運転の開発者としても知られる米ユダシティー共同創業者兼CEO(最高経営責任者)のセバスチャン・スラン氏。労働者と教育の未来を語ったインタビュー1回目に続き、2回目ではグーグルXの設立思想から人工知能(AI)技術、さらに「シンギュラリティー(特異点)」の見通しにまで踏み込む。

既存事業を排除した「グーグルX」

ここまでAIや機械化が労働者に与えるインパクトについて聞いてきたが、デジタル化の中で企業の競争力も大きく様変わりしている。グーグルの秘密研究所「グーグルX」の創設者として、未来にどう対応しようと考えてきたのか。

セバスチャン・スラン氏:テクノロジーが持つ破壊(ディスラプション)の前には、どんなビジネスも安全ではない。ジャーナリズムは既にその波が押し寄せている業界の代表例だが、今後はこれまで影響の小さかった金融や行政、高等教育などの分野も対象になっていくだろう。

グーグルの自動運転車を開発したAI研究者セバスチャン・スラン氏は昨夏以降、オンライン教育企業ユダシティーの経営に専念する(撮影:林 幸一郎)

 企業の経営者は自社の顧客を熟知し、既存事業を守ろうとする。しかし、破壊者は既存ビジネスとは全く異なる事業形態で市場に参入してくるため、初期の段階ではディスラプションだと感じられない。誰かがあなたのところにやってきて、「明日あなたの会社の顧客をもらっていくよ」と告げることはない。ただ単に、あなたがそれまで大事にしてきた顧客が、一度も競合相手と見なしたことのないプレーヤーに突如として乗り移ってしまうのだ。その理由は圧倒的な低コストかもしれないし、製品に対する関心の変化かもしれない。いずれにせよ、テクノロジーが未来に与える変化を注意深く観察していない経営者は、いざディスラプションが始まったときには、まるでそれまで何も見ていなかったように感じるだろう。そして、その時点ではもう手遅れなのだ。

 グーグルXでの自動運転車開発は当初、株主などから批判を浴びた。それはちょうど、グーグルがアンドロイドを買収したときに受けた批判に似ていた。今から振り返れば、アンドロイド買収はグーグルにとって最も賢明な判断の一つだったのだが。

 我々はグーグルXを「自由に未来を発明できるチーム」にしたいと考えていた。そのためには、いかなる既存事業とも関わりを持たない組織にすることが極めて重要だと判断した。事実、グーグルXは自動運転の開発が報じられるまでの何年もの間、まるで存在しないかのように運営されていた。社員にさえビルへのアクセスを許していなかったほどだ。

続きを読む

著者記事一覧

もっと見る

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

「絶対これしかありません」というプランが出てきたら、通しません。

鈴木 純 帝人社長