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田中 太郎(たなか・たろう)

日経エコロジー編集長

田中 太郎

1990年早稲田大学卒業、日経BP社入社。「日経レストラン」「日経オフィス」「日経ビジネス」「日経ビジネスアソシエ」「日経エコロジー」「ECO JAPAN」などを経て2014年から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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 「今年こそは」と、毎年思い続けています。日本から南へ約3000km。ダイバーの楽園、パラオに数年前まで毎年のように潜りに行ってました。ロウニンアジ、マンタ、ナポレオン、バラクーダ、ハンマーヘッド、ウメイロモドキ、オトヒメエビ、グレーリーフシャーク・・・。妻子を日本に残して、思う存分、海中を楽しむ数日。心に養分を与えるために、今年こそは本当に実現したいと妄想しています。

エコロジーフロント

「EVではない。次の本命は天然ガス車」

2017年12月7日(木)

 フランスと英国が、2040年までにディーゼル車とガソリン車の販売を禁止する方針を打ち出した。中国やインドは、電気自動車(EV)へのシフトを加速する意向だ。

 独フォルクスワーゲン(VW)によるディーゼル車の排ガス不正問題を受けて、欧米の大手自動車メーカーは、EVやプラグインハイブリッド車(PHV)といった電動車両の開発に軸足を移しつつある。

 EV時代の到来を思わせる動きが活発になる中、「天然ガス車が次の本命である」と主張する人物がいる。伊イベコのピエール・ラウッテ社長とNGVイタリーのマリアローザ・バローニ会長だ。その理由を聞いた。

フランスや英国が2040年までにディーゼル車、ガソリン車の販売を禁止するとの報道を受けて、日本では電気自動車(EV)の時代がすぐに来るような印象をもたれています。

ラウッテ:ディーゼル、ガソリンの後に電気というのは不可能だと思います。その理由はまず十分な台数を供給できないこと。そして電力が供給できないことです。というのもEVのために火力発電を増やしてしまってはCO2の削減にはなりません。さらに、使用済みバッテリーの処理の問題もあります。材料が複雑なためにまだ良い方法は確立されていないはずです。

ピエール・ラウッテ氏
オランダの建機・農機大手CNHの国際部門の事業部長など経て、2012年にイタリアの商用車大手、イベコ(IVECO)に。グローバルバス事業の副社長を担当後、2014年から現職。仏ルーアン・ビジネススクールでマーケティングおよびテクノロジー管理の修士号を取得、米マサチューセッツ大学Isenberg School of ManagementでMBA取得
(写真:中島 正之)

世界の普及台数は2400万台

バローニ:現在、世界で2400万台(2016年)の天然ガス車(NGV)が走行しています。これに対してEVは、統計によって違いがありますが、最大でも200万台ほどです。NGVの方がはるかに普及しています。

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