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細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

細田 孝宏

1995年早稲田大学卒業、専攻は政治過程論。同年、日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。その後、建築専門誌・日経アーキテクチュア編集、日本経済新聞社出向(編集局証券部で国内株式相場を担当)、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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 3年半ぶりに米国駐在から日本に戻ってきました。秒刻みで運航する新幹線、切れ目なくインターネットにつながる東京の地下鉄、指定した時間帯通りに配達される宅配便、次々と目新しい商品が並ぶコンビニ…。消費者の1人として日本の快適さを再認識しています。

 一方で、この品質の良さは必ずしも海外に伝わっていないように思います。“Made in Japan”という言葉が示す工業製品への信頼感は強固ですが、日本の存在感を高める余地はそれ以外の分野でもたくさんありそうです。

キーパーソンに聞く

アメフト、ラクロスが就職に強いワケ

2015年3月27日(金)

 まもなく4月。企業は新入社員の受け入れを控え、大学4年生に進級する学生は就職活動を強く意識する頃だろう。その就活で有利とされるのが体育会の学生たちだ。なぜ企業は体育会を求めるのだろうか。体育会学生に特化した就職支援事業を始めて11年。これまで1万人近くの就職をサポートしてきたアスリートプランニングの山崎秀人社長に聞いた。

(聞き手は細田孝宏)

山崎秀人(やまざき・ひでと)氏
体育会学生に特化した就職支援を事業とするアスリートプランニング社長。2003年12月に体育会学生専門就職サイト『アスリート就職ナビ』を開始。各種就職セミナーを開催するなどして学生の就職を支援。これまでに1万人近くを企業に送り込んできた。自身も大学ではヨット部に所属した。

企業が体育会学生を採用しようという動きは強まっているのでしょうか。

山崎:その姿勢ははっきり表に出てきていますね。我々が体育会の学生を対象とした就職イベントを開催すると、かつては学生を平等に扱うという建前もあって関心を示さなかった企業も、今では続々と参加するようになりました。メーカー、金融、サービス業など日本を代表する企業も意欲的です。

 体育会に所属する学生は大学生全体の8%程度に過ぎません。しかし、大手企業の中には新卒社員の2割、3割を体育会出身者が占めるケースも珍しくない。企業が求める人材だからそうなっていると言っていいのではないでしょうか。

かねて「体育会は就職に有利」といわれてきましたが、実際のところ、企業はどう見ているのでしょうか。以前は「A大学の○×部にはB社に就職できるパイプがある」みたいなことがまことしやかに言われていました。

求められるのは「意思を持った体育会人材」

山崎:昔はそんな話があったかもしれません。ですが、今は企業が求めるものに見合うかどうか。OB、OGという知り合いがいるだけ有利かもしれませんが、別に約束されているわけではないと思います。

 体育会学生に対する企業の見方はこの10年で大きく変わったと思います。

 私自身、大学ではヨット部で1992年に卒業しましたが、当時はバブルの名残もあり、体育会は大量採用に必要な人材の供給源とされていました。OB、OGがリクルーターとなって後輩を採用する。そのための有用なパイプでした。就職活動で「エントリーシート」や「モチベーション」などという言葉が語られることがなかった時代です。とにかく人を集めることが第一でした。

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