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佐藤 登(さとう・のぼる)

名古屋大学客員教授/エスペック上席顧問(前サムスンSDI常務)

佐藤 登

1978年横浜国立大学大学院工学研究科電気化学専攻修士課程修了後、本田技研工業に入社。1989年までは自動車車体の腐食防食技術の開発に従事。社内研究成果により88年には東京大学で工学博士号を取得。90年に本田技術研究所の基礎研究部門へ異動。電気自動車用の電池研究開発部門を築く。99年から4年連続「世界人名事典」に掲載される。
栃木研究所のチーフエンジニアであった2004年に、韓国サムスングループのサムスンSDI常務に就任。2004年9月から2009年8月までの5年間は韓国水原市在住、その後、逆駐在の形で東京勤務。2012年12月にサムスン退社。2013年から現職。

◇主な著書
人材を育てるホンダ 競わせるサムスン』(日経BP社) 2014
最新工業化学』(講談社サイエンティフィック、分担執筆) 2004
世界発掘探訪記』(鳥影社) 2000

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

 2017年度がスタートしたが、電機業界の勝ち組、負け組が明瞭になって日本の産業界に大きな影響を及ぼしている。一方、自動車業界では各国の環境規制に端を発し、自動車の電動化が急速に進んでいる。これまで日本がリードしてきたこの分野に、欧米勢が攻勢をかける構図である。

 これに伴い、日韓中の電池業界も勢いの増しつつあるところ、勢いを失いつつあるところと二極化が進むような状況になってきた。また業界では、電動化と同時進行で自動運転の技術開発が加速されている。自動車のもたらす文化を変えるパラダイムシフトとなる中で、業界間のアライアンスのみならず、業界を越えた提携も活発になるなど、17年度は大きな発展をもたらす時と映る。

技術経営――日本の強み・韓国の強み

リチウムイオン電池も有機ELの二の舞か?

2017年5月25日(木)

 有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)のビジネスが着々と進んでいる。スマホやタブレット用には、韓国サムスンディスプレーが小型有機ELパネルの供給で独占状態にある。

 これまで有機ELを採用してこなかった米アップルも、いよいよ2017年秋に発売するiPhoneの新モデルから採用することを決めている。スマホの世界では、液晶から有機ELへと主戦場が変化する方向に進んでいる。

 一方、有機ELテレビの市場も徐々に拡がりつつある。しかし大型有機ELパネルの生産メーカーは、現在、韓国LGディスプレーのみである。最近、ソニー、パナソニック、そして東芝が有機ELテレビの参入を明らかにした。いずれも有機ELパネルはLGディスプレーからの調達を決断した。

 サムスンディスプレーもLGディスプレーも、独占状態で供給契約を結んでいるため、完全な売り手市場となっており、プレミアム価格での供給が続いていると思われる。その結果、特にサムスンディスプレーでは、17年1~3月期に有機EL事業が約1000億円規模の利益をたたき出したという凄さである。

 本来、先端技術が得意であった日本が、こと有機ELに関しては全く後塵を拝している。この背景には、多くの原因が介在すると考えられるが、韓国が完全に支配しているこの力関係を真摯に受け止め、きちんと分析して教訓にすることが、今後の日本の製造業における指針となるはずだ。

 このような状況は、とりわけこれから市場が急速に拡大すると目されている、モバイル用リチウムイオン電池(LIB)や車載用LIBにおいても相通じるものがある。有機ELとLIBに共通する課題の発生原因を考慮すれば、LIBが有機ELの二の舞を演じない可能性が高くなる。今回は、有機ELが現状の勢力図となってしまった背景を探ったうえで、LIB業界が取り組むべきことについて考えてみたい。

液晶に慢心した日本勢ディスプレー業界

 日本が液晶事業で先行していた2000年代前半、韓国サムスンSDIでは有機ELの研究が始まっていた。サムスングループにおける次世代ディスプレーの研究開発と言う位置づけであった。もっとも、有機ELに対して日本勢の研究開発も既に始まっていた。

 サムスングループではその時点で、大型液晶パネル、中小型液晶パネル、およびプラズマディスプレー(PDP)の事業を運営していた。スマホが出回る以前の携帯電話においてはすべてが液晶パネルを搭載し、またサムスンのテレビ事業では液晶パネルとプラズマパネルを用いた製品、およびブラウン管テレビも市場に供給していた時である。

 そういう最中の有機ELの研究開発はある意味で、いばらの道でもあった。有機ELの高画質、低消費電力は魅力があるものの、いかんせん生産工程においての歩留りの低さや、高コストというハンディを抱える中で、サムスングループの中でも、「液晶と比べると実用化は困難だろう」という反対意見が少なからずあった。

 日本勢ではソニーやエプソンなどを中心に有機ELの研究開発が進められており、その中でソニーは2007年に11インチの有機ELテレビを市販した。しかし、製品競争力の低さと高価格の壁が邪魔をして、結局、有機ELテレビとパネル事業から10年には撤退した。エプソン等も同様に撤退したことで、日本勢の影はなりを潜める格好となった。

 サムスンSDIにとっては、ライバル企業の日本勢が撤退したことで、競合がいなくなったという追い風が吹いた。だが一方で、有機ELワールドを形成するための仲間とも言える同業社が去ることで、単独で有機ELの世界を開拓せざるを得ない立場に追い込まれたとも言える。

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