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佐藤 登(さとう・のぼる)

名古屋大学客員教授/エスペック上席顧問(前サムスンSDI常務)

佐藤 登

1978年横浜国立大学大学院工学研究科電気化学専攻修士課程修了後、本田技研工業に入社。1989年までは自動車車体の腐食防食技術の開発に従事。社内研究成果により88年には東京大学で工学博士号を取得。90年に本田技術研究所の基礎研究部門へ異動。電気自動車用の電池研究開発部門を築く。99年から4年連続「世界人名事典」に掲載される。
栃木研究所のチーフエンジニアであった2004年に、韓国サムスングループのサムスンSDI常務に就任。2004年9月から2009年8月までの5年間は韓国水原市在住、その後、逆駐在の形で東京勤務。2012年12月にサムスン退社。2013年から現職。

◇主な著書
人材を育てるホンダ 競わせるサムスン』(日経BP社) 2014
最新工業化学』(講談社サイエンティフィック、分担執筆) 2004
世界発掘探訪記』(鳥影社) 2000

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

 9月2日、札幌市では(一社)電池工業会の年次総会が開催された。電池工業会の会長は、ジーエスユアサコーポレーションの依田会長であるが、正会員および賛助会員参加の中で様々な話題に関連して熱気のある意見交換がなされた。日本の産業界の中でも、電池産業は重要な役割を担っている業界のひとつだからであろう。

 とりわけ、8月には電池業界関連で多くのニュースが社会を駆け巡った。ソニーのリチウムイオン電池事業を村田製作所へ売却する案件、同時にどこまで移管するのか等々、および日産自動車とNECの車載用リチウムイオン電池の合弁事業であるAESC(オートモーティブエナジーサプライコーポレーション)を売却決定した案件、そして総会直前の韓国サムスン電子Galaxy Note7のスマホの250万台に及ぶ膨大なリコール、サムスンSDIのリチウムイオン電池が原因とのこと。本総会に合わせたかのようなイベントが多々浮上した。いずれにしてもそれぞれ、今後の進展が注目される。

技術経営――日本の強み・韓国の強み

東芝、シャープなどから見る技術経営の重要性

2017年3月23日(木)

 東芝が崖っぷちに立たされている。不正会計に始まり、米原子力子会社ウエスチングハウスの原子力発電事業が大きな重荷となって、上場廃止のリスクも生じるほど深刻な事態を迎えている。

 一方、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業の軍門に下ったシャープだが、現在はホンハイの経営戦略と共に業績が回復しつつある。

 この2社は、いずれも2000年ごろまでは優良企業であったのは事実であり、また技術系学生の就職人気度では上位にいた企業であった。しかし、そういう企業が何故、ここまで低落したのだろうか。

 ホンダとサムスンに在籍して技術経営に関わった経験から眺めると、多くの原因が見えてくる。技術経営側の視点から、分析してみたい。もちろん、技術経営だけが要因で低落したわけではなく、あくまでもその1つと考えているが、掘り下げてみることにする。

企業の盛衰分類

 企業の成功と失敗の事例をあげれば枚挙に暇がないが、代表的な事例をまとめてみると、以下の図のように表現できる。上段の2つは成功に導いている事例、一方の下段は逆に失敗や破綻に向かった事例である。

企業戦略の差異に伴う明暗の事例

①事業モデル転換で奏功

 成功した事例の典型的なケースは、まず第一に、カメラやフィルム事業を最大の事業としていた富士フイルムが医療分野へ大きく舵をきったことが挙げられる。既存事業の後退を早期に予測し、戦略を見直し、早期に成長事業を立案、実行したことが成功の要因であろう。パナソニックの自動車用機器事業への大きな舵取りもこれに類似する事例である。

②事業モデル拡大で奏功

 事業モデル拡大で成功した事例で言えば、筆者が2004年まで在籍していたホンダはその典型だろう。町工場からの起業で、二輪事業を手掛かりに、四輪事業、そして船外機、発電機、芝刈り機などを扱う汎用事業を創出した。ホンダではモビリティ事業という切り口でだと、移動体ならばどれでも当てはまることから、二足歩行ロボットに関しても30年に及ぶ開発から事業化を推し進めている。

 また、創業者の本田宗一郎が生前語っていた「いずれは空を飛びたい」という熱い思いは時代を超えて、2015年に航空機の飛行のお披露目に至り、そして航空機事業の事業化に漕ぎ着けた。1986年の基礎研究センターでの飛行機の研究開発着手から、おおよそ30年の時空を超えて実現したことになる。

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