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鈴木 友也(すずき・ともや)

トランスインサイト代表

鈴木 友也

ニューヨークに拠点を置くスポーツマーケティング会社、「トランスインサイト」代表。1973年東京都生まれ。一橋大学法学部卒、アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア)を経て、米マサチューセッツ州立大学アムハースト校スポーツ経営大学院に留学(スポーツ経営学修士)。日本のスポーツ組織、民間企業、メディア、教育機関、自治体などに対してコンサルティング活動を展開。講演、執筆でも活躍中。中央大学非常勤講師(スポーツ経営)。Yahoo!ニュース「個人」オーサー

◇主な著書
勝負は試合の前についている ~米国スポーツビジネス流「顧客志向」7つの戦略』(日経BP) 2011
60億を投資できるMLBのからくり』(ベースボール・マガジン) 2007
スポーツ経営学ガイドBOOK』(ベースボール・マガジン) 2003

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

 今年で40になります。32、33歳くらいから年齢はあまり意識しない(数えない)ようになったのですが(本当に自分が何歳なのか時々分からなくなりました)、40歳を目前にすると、少し身構えるものですね。幸福のベースになる「健康」と「家族」を大切に、一歩一歩丁寧に歩んで行こうと思います。

 最近は優秀な若い人に会う機会が増えたと感じます。30代だった今までは「自分が、自分が」という気持ちが比較的強かったかもしれません。これからは優秀な若い人に活躍の機会を創りだすことも自分のミッションとして明確に意識しようと思います。

鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」

広がる“ソーシャルスポンサーシップ”の可能性

2017年11月7日(火)

 2020年の東京オリンピックを控え、多くの企業がこれを事業拡大の好機と捉えています。これまでスポーツとはあまり縁のなかったような企業も協賛企業に名乗りを上げ、多額の協賛金を支払って公式スポンサーのステータスを手にしています。

 以前、『東京五輪の成否を左右する「イシュー・ドリブン」の協賛活動』でも指摘しましたが、私は多くの一般企業の注目が集まる東京五輪開催までのあと3年間で、日本のスポーツ協賛の考え方が「メディア・ドリブン」から「イシュー・ドリブン」にシフトできるかどうかが企業協賛の成否を分けるポイントになってくると考えています。

米プロバスケットボール協会(NBA)は、単なるスポーツ興行主ではなく、社会課題を積極的に解決していくプラットフォーマーとしての役割を、競合エンタメとの差別化要因として戦略的に位置づけている。(写真=©Felix Lipov-123RF)

 従来までの日本におけるスポーツ協賛は、スポーツ組織から広告代理店に委託され、代理店が抱える広告媒体ありきで話が進むケースが多かったため、メディア露出(テレビCMやスポーツ会場での看板露出など)が中心の契約内容になりがちでした。露出の多寡によって「松竹梅」のパッケージができ、値段が決まるようなイメージです。

 一方、米国では露出一辺倒のスポンサーシップでは必ずしも協賛企業の経営課題を解決できないことから、協賛企業が抱える経営課題(イシュー)が何なのかを把握し、それに対して企業とスポーツ組織が二人三脚で協賛権を活用した解決策を検討する流れが今では一般的になっています。そのため、ライツホルダーは単なる「権利の販売者」の立場を超え、「経営コンサルタント」としての役割が求められるようになってきています。

 前述のコラムにて既に解説しているのでここでは詳しく触れませんが、日米のスポーツ協賛の“戦場”には以下のような大きな違いが見受けられます。

日米のスポーツ協賛の戦場の違い
出所:Trans Insight Corporation

 今回のコラムでは、「イシュー・ドリブン」の取り組みと、そのさらなる進化形としてスポーツ協賛の枠組みを社会課題の解決に適用する「ソーシャルスポンサーシップ」をご紹介しようと思います。

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