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繁田 奈歩(しげた・なほ)

インフォブリッジグループ代表

繁田 奈歩

1975年愛知県岡崎市生まれ。東京大学時代にインドを放浪し、旅行会社を設立。オンライン調査会社インフォプラントの設立に加わり、中国子会社を立ち上げる。その後、インフォブリッジを設立して独立。独立とともにインド事業を立ち上げ、中国とインドでの調査・コンサルティング事業を展開。現在はデリー在住で、インド市場を中心に、日系企業の新興国進出支援を調査等の情報支援、テストマーケティングや販売チャネル開拓等の実務運営支援等を展開している。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

本場インドで日本のカレーは売れるか 第3弾 現場実践編

ボリウッド&クリケットの使い方

2013年12月13日(金)

 「インドで自社のブランド作りをするのには、いったい何年かかるのだろうか」――。

 新たにインド展開を模索する企業から、頻繁に投げかけられるテーマだ。インド市場は難しいという評判を聞く。その一方で、「あわよくば3年ほどで軌道に乗らないか」とか、「長くても5年である程度の成果が見えてほしい」というのは、インドビジネスに携わる人たちの共通の願いなのかもしれない。

 ただ、これまで中国市場でも指摘されてきた課題がインドにもある。それは、日本企業の広告宣伝の量が競合するブランドと比べて圧倒的に少ないという点だ。そのため、市場の中でポジションが作れていないという厳しい指摘も散々されてきた。これは必ずしもインド市場に限った話ではない。

 これまでこうした指摘を常々受ける中、日本企業においても「いい商品があれば売れる」という感覚は薄れている。一歩進んで、「何らかのコミュニケーションが必要不可欠」という認識が定着するところまでは状況が変わりつつある。

インドでは有名な映画俳優を活用した大手企業の看板や広告などをあちこちで目にする

 インドの小売店でヒアリングをしても、同様のことを指摘される。日本の商品だから喜んで取り扱ってくれるかと言えば、実際はそうではない。それよりも、どんなマーケティングプランを持っているのか、どのように販売を促進していこうと考えるのか、といった基本的な戦略を小売りの調達担当から質問され、指摘されることが多い。

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中村 克己 元ルノー副社長、前カルソニックカンセイ会長