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小林 りん(こばやし・りん)

ISAK設立準備財団代表理事

小林 りん

1974年東京都生まれ。経団連からの全額奨学金をうけて、カナダの全寮制インターナショナルスクールに留学。帰国後は東京大学経済学部で開発経済を学ぶ。ベンチャー企業経営などを経て2003年、国際協力銀行へ。05年スタンフォード大教育学部修士課程修了。国連児童基金(UNICEF)勤務の後、09年4月から現職。ダボス会議の40歳以下のメンバーである世界経済フォーラム「ヤング・グローバル・リーダー2012」に選出される。2012年6月には、日本政策投資銀行が主催する「第一回女性新ビジネスコンペ」にて日経新聞特別賞を受賞。日経ビジネス「チェンジメーカー・オブ・ザ・イヤー2013」受賞。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

最近のトピックス

「世の中に変革を起こすリーダーの育成」を理念に掲げる全寮制高校「インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK)」の2014年9月開校に向けて、日々奔走中。

人は生まれながらにして、一人ひとり特有の才能をもっています。その才能を信じ、リスクや変化を恐れることなく、新しい価値観を生み出すことに喜びを見出だせるような人間こそが、各分野のチェンジメーカーとして新しい時代を担っていくと信じています。

軽井沢にアジアのための全寮制高校を作ります!

自ら課題を設定し、仲間と解決する

2016年5月28日(土)

 「インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK=International School of Asia, Karuizawa)」では「プロジェクトウィーク」を実施している。国際バカロレアディプロマプログラムの一環で、生徒が自主的に立ち上げたプロジェクトを実行に移すという内容だ。毎週の授業に加えて、年に2回、1週間を休講にして生徒に取り組ませるという。

 2016年3月上旬、高校2年生となったISAK第1期生の数人が、この「プロジェクトウィーク」のため、東京に来ていた。あるグループは東京で活躍するプロフェッショナルのところで学び、別のグループは街頭インタビューや他校の学生を交えたワークショップを開催したという。

 訪問先などもすべて各グループで調べて事前に約束を取り付け、行動スケジュールから宿泊先まで自分たちで組み立てて臨んだ。そんな生徒に、「プロジェクトウィーク」の活動と感想を聞いた。

(これまでの経緯はこちらを参照)

 2015年4月25日に発生したネパール大震災を受け、インターナショナルスクール・オブ・アジア軽井沢(ISAK=International School of Asia, Karuizawa)では生徒によって「プロジェクト・ネパール」が立ち上がった。これまでにクラウドファウンディングや地元軽井沢でのイベントなどを通じて約2万ドル、日本円にして200万円以上の資金を集めて、現地で活動するボランティアやNGO(非政府組織)と連携して活動を行なっている。

 資金の使い道は、「被災地にとって最も重要なこと、必要とされていることは何か」にフォーカスを当てて考案された。復興には教育が欠かせないと、地方の被災地に13の臨時校舎を建設する支援活動に協力。2015年末には、ネパール元大統領から感謝状も贈られることとなった。現在は、常設公立小学校の再建設プロジェクトも始まっているという。

 このプロジェクトは当初、ネパール出身の生徒が母国の震災にいてもたってもいられなくなって始まった。ISAK理事長の小林りんが彼らを叱咤激励し、真のニーズを見極める必要性を説いたことがプロジェクトを深めるきっかけとなった(前回参照)。生徒は自分たちが無意識に当てはめていた“高校生の枠”を超えるプロジェクトを形にしていくこととなる。

支援は、都心よりも、地方が求めていた

 「プロジェクト・ネパール」の発起人は、ネパール出身のカルマとヒマンシュ、サンギータの3人だった。同年9月には、タジキスタンとフィリピン、インド、日本の生徒も加わった。

 メンバーは「支援はどうしても首都のカトマンズなどに集中しがちである」という現状をとらえ、壊滅的な被害を受けながらサポートが乏しく困窮している地方の山間部や農村にフォーカスを当てた。そこで今は、医療や教育という面から支援している。

 プロジェクトメンバーの一員であるタジキスタン出身の女子生徒、ディルラボはこう語る。「私たちは、困っている人たちに魚をあげるのではなく、魚の釣り方を教えたいのです」。被災した人々が、自らの力で立ち上がり、リーダーシップを持って自分たちをサポートしていけるようになるための活動がしたいという。

ネパール大震災の被災地を支援する「プロジェクト・ネパール」を立ち上げた生徒は、これまでにクラウドファンディングで2万ドル以上を集めた。現地で活動するボランティアやNGOと連携し、被災者の生活再建のために最適な資金の使い途を探った。

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