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田中 淳一郎(たなか・じゅんいちろう)

「日経トップリーダー」経営者クラブ プロデューサー

田中 淳一郎

1985年早稲田大学理工学部卒業、日経マグロウヒル社(現日経BP社)入社。開発部、シニアライフ誌『日経マスターズ』副編集長、「日経ベンチャー」経営者クラブ会報誌マンスリー編集長などを経て現職。現在は、『日経トップリーダー』本誌及び会報誌の編集、書籍企画制作のほか、経営者向けセミナーの企画運営、地方の食関連企業を応援する食見本市コーディネーター、「地域の食情報メール」編集長などを努める。編集近刊に、生島ヒロシ著『ご機嫌な老活』、多賀公人著『プロゴルファーという生き方』。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

欲しい人はこう採れ! 中小企業の採用最前線

カッコいいプレゼンで学生の心をつかむ 

2018年4月17日(火)

2019年卒の就職活動が佳境を迎えている。売り手市場の今、中小企業が学生から選んでもらうためには、採用のための自社ブランディングが欠かせない。ブランド戦略のコンサルタント・村尾隆介氏は独自のブランディング手法で中小企業の採用をバックアップしてきた。そんな村尾氏が、今回は、3K(きつい・汚い・給与が安い)とマイナスイメージの強い介護業界で人材不足に悩む隆生福祉会(大阪市)の採用プレゼンテーションを指南する。

 村尾隆介氏が進めている中小企業のための採用支援では、まず企業に、入社1~5年目の若手社員を中心に7人前後のリクルートチームをつくってもらう。このメンバーが中心となって1年間の採用活動を進め、学生向けセミナーや説明会で会社の魅力や仕事内容をプレゼンテーションすることになる。

 今回、村尾氏のプレゼンテーション指導に挑戦するのは、大阪市で介護施設などを運営する社会福祉法人隆生福祉会のリクルートチームだ。同法人の今年の採用目標人数は、15人。若手社員を中心に、8人のリクルートチームを結成した。人手不足が深刻な介護業界において、3Kというマイナスイメージの払拭を狙う。

(写真:清水盟貴)
村尾隆介(むらお・りゅうすけ)氏

小さな会社のブランド戦略を手掛けるコンサルタント。スターブランド社の共同経営者・フロントマン。14歳で単身渡米し、ネバダ州立大学教養学部政治学科を卒業後、本田技研に入社。退社後、食品の輸入販売ビジネスで起業。事業売却を経て現職。その成功ノウハウを、小さな会社やお店に提供している。日本に中小企業のブランディングブームを起こした第一人者。『今より高く売る!小さな会社のブランドづくり』(日経BP社)など著書多数。中堅・中小企業ラボの客員研究員として「すごサイ(すごい採用プロジェクト)」を監修する。

 2月23日(金)、村尾氏のアドバイスを仰ぐため、都内某所に隆生福祉会のリクルートチームメンバーが集まった。今回はメンバー8人のうち3人が、実際に企業説明会と同じ要領でプレゼンテーションを披露した。

 プレゼンの持ち時間は1人5分間。就職セミナーなどで各社に与えられる時間は15分程度の場合が多く、会社全体を1人の担当者が説明し、例えば2つの部署の仕事内容を2人が説明することを考えると、1人当たりの持ち時間は5分程度が妥当なのだ。

 良かった点、悪かった点、話の入り方、終わり方など、10項目ほどの採点シートを付けながら、村尾氏のほか、ここに集まった学生を含む十数人の関係者がプレゼンを評価する。臨場感を出すため、参加者は学生になりきり本番さながらの質疑応答も実施する。

 「初めは皆、時間をオーバーするし、上手に話せません。でも、練習を積むことによって、こちらが感動するほどカッコいいプレゼンができるようになるんです。今日、発表会で学んだことをぜひ社内に持ち帰ってプレゼンをブラッシュアップし、練習も重ねて本番に生かしてください」と、村尾氏は隆生福祉会のリクルートチームにエールを送った。

 緊張した面持ちのメンバーたち。練習の成果を発揮できるだろうか。

トップバッターは会場の緊張をほぐす役目

 プレゼンのトップバッターは、13年前に入社したデイサービスセンター/グループホーム「ゆめ長居公園」施設長の岡田恵介さん。「今日は駅前のうなぎ屋さんで980円のうなぎを食べに来たついでに、このプレゼンテーションをしたいと思います」と親しみやすいつかみでスタート。

 「笑顔」という組織の理念と、同法人では99人の高齢者を介護していることを説明したうえで、「福祉という仕事は給与が安い、きつい、ダサい、臭い、“インスタ映え”しないというマイナスなイメージがあるかもしれないが、その雰囲気を変えていきたいと考えている」と自身の思いを伝えた。

 その後は、隆生福祉会が力を入れている、「グローバル」「テクノロジー」「ブランディング」の3つの柱を説明した。

 グローバルでは、福祉先進国との職員交換制度があり、海外の介護を取り入れていること。テクノロジーでは、床走行式の電動介護リフトを導入するなど、最新の技術を取り入れ、職員の働きやすさを追求していることを紹介。

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