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いま、米国ではコーチングのあり方が問われ始めている。
日本でも人材育成や自己啓発の目的で利用が増え続けているコーチングだが、先行する米国では一大産業となっている。国際コーチ連盟（ICF）によると、コーチング産業による全世界の総収益は毎年15億米ドル（約1200億円）に上るという。
こうした動きに対して、ハーバード・メディカルスクール（ハーバード大学医学部）とマクリーン病院（ハーバード大学医学部付属精神科）は、毎年秋に2日間の「コーチング会議」を主催している。今年で4年目を迎えた「コーチング会議」は、ハーバード大学におけるポジティブ心理学に関する取り組みを紹介する絶好の機会として一般にも公開されてきた。基調講演に加え、リーダーシップコーチング、ヘルスとウェルネス（医療）コーチング、ポジティブ心理学とコーチングなど、今年も各分野の第一人者20人を講演者に迎え、例年どおり盛況となった。
安易なコーチングに警鐘ならすハーバード大医学部
実は、ハーバード大学が先導してコーチングの改革に乗り出した背景には、コーチング産業が巨大化する一方で、効果を実証する科学的データもなく、実際に効果のあったコーチング手法を再現する方法や体系化された理論もなく今日に至っているという実態への危惧がある。
医師には、技術や資格面での厳格な統一基準があるのに、コーチにはそれがない。本来であればコーチにもそれ相応の技術や資格が課されるべきであったとする意見も多い。コーチングには誰でも参入できクライアントを持てるため、玉石混交の状態のまま市場規模が拡大してきたという深い反省が込められている。
ハーバード発のコーチング改革というこの新たな動きの大きな要因として、何よりもコーチング産業に関わる人が増えたことで、米国におけるコーチングの質やコーチとしての資格取得をめぐる不透明さに対するコーチたち自身の目が厳しくなってきたこともある。
こうした構造的な不完全さを解消するために、コーチングにおける科学的基盤の構築を心理学に求める動きがここ数年、急速に高まってきた。そこで大いに重宝されているのが、ポジティブ心理学の理論や実証的な研究データなのである。
ヒトは「病気でない」というだけでは、心身ともに健康で、幸せや生きがいに満ちた人生を実現できるような状態を手に入れられるとは限らない。個人も組織も、現状を改善し、ポジティブ（前向き）な変革を成し遂げようとするならば、意図的な努力に加えて、しかるべき条件とプロセスが求められる。
それがポジティブ心理学の研究対象とする領域であり、またポジティブ心理学の応用としてのコーチングが人々に必要とされるゆえんでもある。
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