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「ちょっと高くて、割といい」高齢者向け賃貸住宅

メッセージが、聖路加・日野原理事長と共有する思い

2012年3月28日(水)

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 有料老人ホームや、サービス付き高齢者向け賃貸住宅を展開するメッセ-ジ。創業者で医師でもある橋本俊明会長は、聖路加国際病院の日野原重明理事長の言葉を今も覚えている。「お風呂は、部屋ごとに付けてくださいよ。ご老人のお気持ちを考えると、それが大切です」。

 高齢者向け住宅に入居する人は、多かれ少なかれ他者のサポートを必要とするケースが多い。メッセージの場合、自立している人は入居者全体の3割ほどだ。

 どうしても粗相をしてしまうこともある。そんな時、洗い場があれば自分で片付けることができ、恥ずかしい思いをせずに済む。入居者が女性の場合は、なおさらだ。「ご高齢であっても、尊厳を保ちたいと誰しもが思っている」と橋本氏は言葉に力を込める。

 メッセージの高齢者向け賃貸住宅の居室を訪れると、橋本氏の理想をできる限り反映した空間がある。居室は25平方メートル。広々とまでは言えないが、1人暮らしにはまずまずだ。ユニットバスがあり、洗面台があり、ミニキッチンがある。廊下を広めにとり、洗面台の下部をモノ入れではなく空きスペースとするなど、車イスでも立ち回れるよう工夫している。防水パンも設置しているので、自分で洗濯することもできる。

 スペースにゆとりがあるので、お気に入りの家具を持ち込む人も多い。話を伺ったある入居者は大振りのデスクを部屋に入れている。公務員時代の知見をまとめ、論文を仕上げたいと話してくれた。

 居室の設備が整っていることは別のメリットももたらす。介護サービスを受けるのに十分な余裕があるので、体力面などの状況が変わっても転居する必要がないのだ。介護保険の枠組みのなかで、介護を必要とする度合いが最も大きい「要介護5」であっても対応が可能という。万が一、さらなる転居を迫られる心配をしなくて済むことが、入居者の安心につながっているであろうことは想像に難くない。

「利回り競争」からも一線を画す

 サービス付き高齢者向け住宅は略して「サ付き」と呼ばれる。実は法改正に伴って2011年10月に生まれた新しいカテゴリーだ。それ以前は「高専賃(高齢者専用賃貸住宅)」が同様の役割を担っていた。サ付き認定を受ければ、建築費の補助や税制優遇などの政策支援が受けられる。

 メッセージをはじめとする事業者が、土地や不動産を自社で保有することは多くない。不動産オーナーなどに話を持ちかけ彼らの負担で上物を建築してもらい、長期契約で借り受ける形をとるのが一般的だ。政策面のサポートは、不動産オーナーにとって事業への意欲をかきたてるスイートナー(甘味料)の役割を果たす。

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「「ちょっと高くて、割といい」高齢者向け賃貸住宅」の著者

張 勇祥

張 勇祥(ちょう・ゆうしょう)

日経ビジネス記者

2012年から日経ビジネスの記者。転々と部署を異動してきた器用貧乏。それでも、何とか中国経済はモノにしたいと願う中年記者。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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