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ネットの向こう側で監視されるもう一人の自分

行動履歴の活用は快適? それとも気味悪い?

2012年4月20日(金)

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日経デジタルマーケティングが、注目キーワードとなりつつある「デジタルセルフ」について、その効用と課題を紹介していく。第1回は、日米の最新事情をお届けする。

 ソーシャルメディア上で個人が発信する情報から浮かび上がる自己像は、「デジタルセルフ」と呼ばれ、このところ注目が集まり始めた。

 「中国、インド、フェイスブック」。利用者数が世界で8億人を超えるフェイスブックは1つの国家にも例えられる。このコミュニティの特徴は、仕事や学歴、趣味や興味関心、友人関係、そして食事や友人とのパーティ、見たテレビ番組の感想といった日々の出来事について、参加者それぞれが公開していることだ。

デジタルセルフが歴史を作る

 デジタルセルフが注目される1つの側面は、社会に与える影響が大きくなっていることだ。人々が日常生活を記録する状況が10年、20年、そして100年と続けば、デジタルセルフの集合体によってすべての歴史は記録されることもあり得る。一方で、そのデータが消えれば歴史が消えることにもなりかねない。

デジタルセルフの定義

 この3月、米オースティンで開催されたIT・音楽・映画の総合イベントのSXSW(サウス・バイ・サウスウエスト)では、「Saying Good Bye to Your Digital Self」と題したパネルディスカッションが企画された。「後世の考古学者は、フェイスブックが無くなった現代を発見したら何と言うのか?」といった観点から、デジタルセルフが消え去ることの個人的、そして社会的な影響について議論が交わされた。

 米国ネット利用者の9割以上が使うFacebookへの投稿が消えれば、人々がどんな日常生活を送っていたかの痕跡が消えてしまい、後世での検証ができなくなる。そんな仮説が成り立つほど重要な存在となっている。

 実際、フェイスブックより前に流行したソーシャルメディア「フレンドスター」では、閉鎖時に投稿データが一時消去された。そのため、非営利団体のインターネットアーカイブがその一部を保存する活動を実施したという。

 時をほぼ同じくして、デジタルセルフのマーケティング活用を訴えたのが米アドビシステムズのブラッド・レンチャー上級副社長だ。

 同社が3月に米ソルトレイクシティで開催したイベント「Adobe Digital Marketing Summit」で、レンチャー氏はフェイスブック、ビジネス向けソーシャルメディアのリンクトイン、ミニブログのツイッターのアカウントに加え、デルタ航空のサイトにあるフライト履歴、音楽配信サービスのスポーティファイの利用履歴といった自身のデジタルセルフを紹介。

 ここからデジタルマーケティング関連の仕事をしていること、韓国への駐在経験があること、子供の少年野球に熱心に関与していることなどが分かる。こうしたデジタルセルフの情報を活用することでマーケティングが大きく変わることを訴えた。

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「デジタルセルフ、光と影」のバックナンバー

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「ネットの向こう側で監視されるもう一人の自分」の著者

杉本 昭彦

杉本 昭彦(すぎもと・あきひこ)

日経ビッグデータ編集長

雑誌「日経ネットナビ」、日本経済新聞社東京編集局産業部などでインターネット業界の取材を長年続ける。2007年の「日経ネットマーケティング」創刊時より副編集長、2013年4月より現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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