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資源依存に市況悪化の暗雲

商社セクター

  • 成田 康浩

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2012年5月28日(月)

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 資源価格の上値が重い。資源市況全体への影響が大きい原油価格は、足元では弱含みの状況が続く。WTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の先物価格では、1カ月先が受け渡し期日となる「期近」は、5月に入り1バレル当たり100ドルを切っている。

 実需面を見た場合、米国のガソリン需要は、高値が続くことから、足元では前年同期よりも6~7%低い水準で推移している。ここまでの原油高を背景に、実需が弱まっていることが国際価格に反映され始めている。

 今年3月までは、イランを中心とした中東の情勢不安や中国、米国の金融緩和策への期待から、原油価格は高値で推移するとの観測があった。しかし、中東の紛争リスクは直近で後退し、中国も安定成長路線へと転じた。投機筋が資金を引き揚げていることも、原油価格の下落を決定づけている。

 今後の原油市況を占う1つの指標として活用しているのが、期近の先物価格で、受け渡し期日が1年後の「期先」の先物価格を割った倍率だ。これが1を上回れば先高、下回れば先安傾向となる。グラフの通り、現在の水準は1をわずかに上回る程度で、先高観が強まっているとは言い難い。当面の市況は弱含みが続きそうだ。

 原油の値動きを反映するように、鉄鉱石などほかの資源価格も上値が重い情勢だ。需要の伸び悩みが懸念されているため、欧米の資源メジャーは従来の増産計画の下方修正に動いている。

 こうした資源安によって総合商社をはじめとする資源関連銘柄の株価は、いま一つの状況が続いている。総合商社が利益面で依存する資源・エネルギー分野は、市況さえ良ければ収益性が高い半面、変動性も高いためだ。

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