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家電量販、スマホに傾注 頼みはアクセサリー

縮むテレビ売り場、主役交代

2012年6月14日(木)

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 想定を超える販売低迷に、家電量販店がテレビ売り場を縮小する動きが加速している。代わりに各社が強化を進めているのが、スマートフォンを初めとする携帯電話だ。だが、量販店の狙いは本体の販売ではない。利益率の高いアクセサリーこそが、売り手の「本命」になりつつある。

 5月、家電量販店最大手のヤマダ電機が、旗艦店の「LABI 1日本総本店池袋」(東京・豊島)で初の大規模改装を実施した。同社の都市型店の改装は2日間店を閉めて行うのが一般的だが、今回は急遽、閉店期間を3日に延長。それほど意気込んだ改装の目玉は、開業以来、店舗の顔として1階に置いてきた「テレビ・レコーダー」を2階に移動させたことだ。

アクセサリーの品揃え1.5倍に

 代わりに1階に下ろしたのは、スマートフォンを初めとする携帯電話とデジタルカメラ。昨年7月にテレビ放送が地上デジタル化して以降、販売が急減しているテレビには「見切り」をつけた格好だ。

3日間に及ぶ異例の改装で、ヤマダ電機が誇る旗艦店の1階売り場は様変わりした(東京都豊島区のLABI 1日本総本店池袋)

 新たに注力しているのが、スマホのアクセサリーだ。本体の保護ケースや保護フィルム、入力用キーボードなど品揃えを従来の1.5倍に増やした。「アクセサリーの売れ行きは想定以上で、客足は改装後にそれまでから1割程度伸びている」(仁藤知明店長)という。

 同様の改装を進めるのはヤマダだけではない。ビックカメラも5月下旬、主力店の新宿西口店(東京・新宿)で携帯関連売り場を従来の2倍に拡大。同売り場の取扱品目数を、それまでの約1万点から2万点に増やした。増加分のほとんどが、アクセサリー類だ。昨年に実施した有楽町店(東京・千代田)に続く動きで、長く家電販売の主役だったテレビは、来店客が最も行き交う1階やエスカレーター正面といった売り場を失っている。

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「家電量販、スマホに傾注 頼みはアクセサリー」の著者

中川 雅之

中川 雅之(なかがわ・まさゆき)

日本経済新聞記者

2006年日本経済新聞社に入社。「消費産業部」で流通・サービス業の取材に携わる。12年から日経BPの日経ビジネス編集部に出向。15年4月から日本経済新聞企業報道部。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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