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水力発電を過小評価していませんか?

未開発の地点はまだ多く残っている

2012年7月5日(木)

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 今回から数回にわたり水力発電を取り上げる。日本の再生可能エネルギーは全電力発電量の1割を占めるが、そのほとんどが水力である。最近では、水道事業や農業用水路がもつ余剰エネルギーを利用した小規模の水力発電を設置しようとする動きが盛んである。都市部から中山間地区まで、地域でもできる身近な電力として注目が集まる。

 固定価格買い取り制度(FIT)の買い取り条件がかなり魅力的になったことで、新規事業に現実味が出てきた。今回は、日本の水力発電を取り巻く環境と、そのなかで導入されるFITの意義および可能性について解説する。

長く続いた試練の時代

 水力発電は、水が持つ位置エネルギーを機械(回転)エネルギーそして電力に変換する。出力は、「9.8×流量(立方メートル/秒)×有効落差(メートル)×効率」の式で示される。位置エネルギーが持つ圧力と水量に比例する。

 様々な種類がある。河川の流れを利用する「流れ込み式」は、堰堤と水路を建設し距離と高さを確保して常時発電し、ベース電源として利用される。「ダム式」は、高さを確保するために河川を堰き止め貯水池に貯めるが、ピーク対応を含めて多様な使い方ができる。多目的ダムとして建設されその機能の一部を発電として利用することも多い。「ダム水路式」は流れ込み式とダム式の両方の機能を備えている。

 最近では、補助の手厚く、比較的関係者の調整がつきやすい農業用水路を利用する例が増えている。また、水道事業を利用する小水力発電は、2004年に東京発電が川崎市に提案・設置して以来、着実に増えている。

 しかし、少し長い目で見ると、日本では水力発電は一定規模以上の開発がほとんど途絶え、昔開発された小規模発電所もメンテナンスコストに耐えられず、廃止になったものも多い。

 水力発電は、日本の発電量の約1割を占める重要電源であるが、長期的にそのシェアを落としてきており、ここ20年間は、目立った新規開発がなされていない(資料1、2)。

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「水力発電を過小評価していませんか?」の著者

山家 公雄

山家 公雄(やまか・きみお)

エネルギー戦略研究所所長

日本政策投資銀行でエネルギー、環境などの融資・調査を担当。2009年からエネルギー戦略研究所で再生可能エネルギ-、スマートグリッドなどを研究。中立的なエネルギー・シンクタンクを心がけている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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