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「大手に対抗するには情報を武器に」

全日食 40年前からの積み重ねでビックデータを生かせ(前編)

  • 石田 雅彦

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2012年9月4日(火)

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 近所の個人経営スーパーへ買い物に行くと、ある調味料に特売でかなり安い値段がついていた。次に、郊外型の総合スーパーへ家族と車で出かけると、同じ調味料がさらに激安で売られていた、といった体験のある人は多いのではないだろうか。ケチャップやマヨネーズなどのパッケージには、メーカーの希望小売価格が表示されていない場合がほとんど。この調味料の値段はいったいいくらなのか、疑問を抱く人もいるはずだ。

商品の値段はどうやって決まる

 今回、お話をうかがった全日本食品(以下、全日食)の佐藤隆氏(関東支社RS本部マーケティング部長、上席執行役員)は、商品の値段、売価は大手がほとんど決めている、と言う。

全日食・佐藤隆氏(撮影:石塚龍彦)

「ちょっと前でしたか、小麦粉の値段が乱高下することがありました。値段がハネ上がり、ある製パン屋のパンの値段も上がりました。その影響で、インスタントラーメンの値段も上げようという話が業界から出てきたんです。

 しかし、その話はスムーズにはまとまらなかった。なぜかと言うと、ある大手総合スーパーが首を縦に振らなかったからです。大手が納得しないと小売りの売価が決まりません。逆に言えば、大手の判断で初めて商品の売価が決まる。

 定番商品のほとんどの売価は、暗黙の了解のごとくこうして決まっています。イトーヨーカ堂やイオンのような総合スーパー、各コンビニエンスストア、といった大手の動向で定番商品の値段が決まっているんです」

 こうして決まった売価は、原価、つまり仕入れ値に利益をのせたものだが、個人商店と大手では仕入れ値も違えば利幅も違う。また、その値段も永遠に固定されるわけではない。

 個人商店は、大手の言い値に振り回されることもあるだろう。特売して集客してもなかなか利益が出ないこともありそうだ。全日食は、こうした大手が主導する市場に対し、小規模経営の事業者が生き抜いていくための模索を1962(昭和37)年の創立以来ずっと続けてきた、と佐藤氏は言う。

 同チェーンは、全国で約1800店が加盟し、約600の提携チェーンが参加する日本最大のボランタリーチェーン本部だ。本部の年商は約1000億円(平成22年)、加盟店の年商の合計は約3300億円となっている。

 ボランタリーチェーンとは、多くの小売業者が連携し、組織化して仕入れや物流などを共同で行う事業形態のことである。仕入れを一元化、大規模化し、原価を引き下げることで、個人商店などの小規模経営の加盟店が大手総合スーパーに太刀打ちできるようにする。

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