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「グランフロント大阪」に見るファッションビジネスの現状

消費は多様化しているはずなのに、テナントが画一化する不思議

2013年1月29日(火)

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 三菱地所や阪急電鉄など12社が参画する大阪・梅田北ヤードの再開発事業「グランフロント大阪」は大型商業施設、ホテル、分譲マンションから構成される。そのうち商業施設部分が今年4月26日にグランドオープンすることが決まった。それに先だって1月16日に、大阪市内で記者会見が開催された。商業施設は売り場面積4万4000平方メートルで、266店舗が入る。2014年3月末までの初年度売上高は400億円、来場者数は2500万人を見込む。

 今回の「グランフロント大阪」の開業によって、梅田地区のオーバーストア化にさらに拍車がかかることになる。JR大阪駅を中心として阪急百貨店うめだ本店、大丸梅田店、ルクア、JR大阪三越伊勢丹が存在し、阪急百貨店の対面には阪神百貨店がある。ルクアとJR大阪三越伊勢丹の向かいにはヨドバシカメラ梅田店がある。グランフロント大阪はヨドバシカメラ梅田店のすぐ裏に位置する。

大阪・梅田にできる「グランフロント大阪」の完成予想図

 グランフロント大阪がない状態でも既にオーバーストア化は顕著だったが、そこにさらに266店舗が加わるわけで、誰がどう見ても供給過多であることは間違いない。東京都ほどの人口があれば別だが、大阪府・大阪市の人口はそこまで多くはない。日本全国からの観光客を誘致しないとこれだけの商業施設すべてが潤うことはない。

いつも通りのテナントが並ぶ「グランフロント大阪」

 ただ、今回はオーバーストア化そのものを問題にしたいのではない。筆者の手元には今回の記者会見で配布された資料がある。当然、全266店舗のショップリストもある。そのショップリストから見ると、今回の目玉は日本初上陸のZARAのインテリア業態「ZARA HOME」だろう。

 だが、それ以外にはあまり目新しいショップはない。個人的には、ジーンズカジュアルブランド「ジョンブル」の直営店「ドレサージュ ジョンブルプライベートラボ」は気になるが、すでにジョンブルの直営店は全国に11店舗あり、それほどの物珍しさはない。メディアは「ロンハーマン」の大阪初出店に注目するだろうが、関東と神戸に合わせてすでに5店舗あり、サプライズ性はそこまでない。

 266店舗のうち、ファッション関連は119店舗、インテリア・生活雑貨は35店舗、飲食が77店舗、ビューティー&コスメが35店舗となっており、ファッション関連店舗の数が圧倒的に多い。ファッション関連の出店をざっと眺めてみると、国内セレクトショップではビームス、ユナイテッドアローズ、シップス、アーバンリサーチ、トゥモローランド、ナノ・ユニバース、ベイクルーズグループ、パルグループなど計18業態が出店する。SPA(製造小売り)業態では「GAP」「バナナリパブリック」、ポイントの「ブリスポイント」、メーカーズシャツ鎌倉、コーエンなどが出店する。みなさんはこのラインナップを見てどうお感じになるだろうか。

 筆者は「いつもの顔触れ」だと感じる。もう少し本音をいうと「あまり変わり映えのしない顔ぶれ」だとも感じる。

 ためしに数えてみると、今回の商業施設内にビームスは屋号の違う業態を全部で3つ出している。ユナイテッドアローズは4つ、連結子会社のコーエンとフィーゴまで入れると6つになる。アーバンリサーチも3つ、パルグループも3つ、トゥモローランドは2つと軒並み複数業態の出店である。会見などではあまり注目テナントとはされていなかったが、ジュンも3店舗、アバハウスインターナショナルで2店舗、ギャップジャパンで2店舗、シマムラ・トーキョー・コーポレーションで2店舗の出店がある。

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「「グランフロント大阪」に見るファッションビジネスの現状」の著者

南 充浩

南 充浩(みなみ・みつひろ)

フリーライター、広報アドバイザー

1970年生まれ。洋服店店長を経て繊維業界紙に記者として入社。その後、編集プロダクションや展示会主催業者などを経て独立。業界紙やウェブなどに記事を書きつつ、生地製造産地の広報を請け負う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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