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ホンダ、開発を“開国”する

2013年3月27日(水)

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 リーマンショック以降の超円高や東日本大震災、タイの大洪水、尖閣諸島を巡る中国との摩擦など、日系自動車メーカーは逆風に晒され続けてきたが、アベノミクスによる円安効果もあり、徐々に反攻体制を整えつつある。

 「日経ビジネス」「日経Automotive Technology」「日経エレクトロニクス」の3誌は、円安の追い風を受け始めた日系自動車メーカーの今後の戦略を「新興国攻略」と「規制対応」という2大テーマに焦点を当て、書籍「徹底予測 次世代自動車2013」にまとめた(書籍の詳細はこちら、雑誌読者の方はこちらから割引価格で購入可能、出版記念セミナーの詳細はこちら)。

 このコラムでは、円安の追い風を受ける日系自動車メーカーの戦略や世界の自動車産業で起きている技術革新、規制動向などを見ていく。6回目はホンダの戦略について。

 リーマンショック以降、一変した市場環境に対応し遅れたホンダは伊藤孝紳社長の号令下、大胆な改革を進めている。全エンジン刷新や海外を巻き込んだ新車開発、若年層を取り込むマーケティング――。その成否はいかに。

1月の北米国際自動車ショーでスピーチする伊東孝紳社長(写真:AFP=時事)
(注:ホンダ、トヨタ自動車、日産自動車は2012年度の販売台数見込みを基に計算)

 本格的な反転攻勢はこのクルマから始まる。

 1月に米デトロイトで開催された北米国際自動車ショー。ホンダ社長の伊東孝紳は「アーバンSUVコンセプト」を発表した。若者をメーンターゲットに据えたコンパクトSUV(多目的スポーツ車)で、ホンダ得意の機能的な車内空間が売り物だ。今年末の日本を振り出しに、2014年には米国で発売すると述べ、同年稼働のメキシコ新工場での生産も明らかにした。

 このショーでトップが熱弁を振るった日本メーカーはホンダだけ。わざわざ伊東が出てきたのは、それだけ重要な商品だからだ。

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「ホンダ、開発を“開国”する」の著者

細田 孝宏

細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

熊野 信一郎

熊野 信一郎(くまの・しんいちろう)

日経ビジネス記者

1998年日経BP社入社。日経ビジネス編集部に配属され製造業や流通業などを担当。2007年より日経ビジネス香港支局に異動、アジアや中国に関連する企画を手がける。2011年11月に東京の編集部に戻る。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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