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EV対FCV、熱を帯びる「究極のエコカー」争い

相乗効果を期待、インフラ整備も本格化

2013年8月8日(木)

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 エコカー戦線が熱くなってきた。最近、電気自動車(EV)と燃料電池車(FCV)の分野で重要な発表があった。どちらも、本格普及のカギはインフラ整備だ。「究極のエコカー」の座を巡る争いでもあるが、切磋琢磨による相乗効果にも期待がかかる。

4社連合でEV用充電器を倍増

 まずは、EV。7月29日、トヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、三菱自動車の4社は、EVなどに向けた充電器の設置を共同で推進すると発表した。充電器の普及推進により、利用者の利便性を高め、EVやプラグインハイブリッド車(PHV)の市場拡大を目指す狙いだ。

 4社は、共同でショッピングセンターや高速道路のパーキングエリアなどに充電器設置を呼びかけ、設置費用と維持費用の一部を負担する。将来的には各社共通の1枚のカードでどこでも充電できるような仕組みの構築なども実現させたいとしている。

 政府はすでに充電器設置費用の最大約3分の2を助成する補助金制度を導入しているが、今後は残り3分の1についても一部を補助するという。4社連合は、政府の補助金の申請期限である2014年2月末までに、急速充電器(30分程度で充電可)については設置台数を現在の2倍以上となる4000基規模に、普通充電器(所要時間約8時間)は8000基規模に引き上げることを目指す。

伸び悩むEV市場

 この4社連合の発表の背景には、EVの販売不振がある。EVは2009年に三菱から「i-MiEV」が、翌年には日産から「リーフ」が発売され、華々しくデビューした。しかし、その後の市場の成長は当初の期待を大きく下回っている。

 業界関係者は、今年の半ばには三菱、日産を合わせて8万台程度(日本の4輪車保有台数の1%強)に到達すると予想していたのだが、実際には6月時点で累計販売台数はその半分の4万台程度にとどまっている。

 また、2012年1月発売のトヨタ「プリウスPHV」も予想ほどには売れていない。EV、PHVの合計でも5万台に届かない状況だ。

 普及促進には、充電インフラの整備が急務だが、各社がバラバラにやっていたのでは効果が上がらない。そこで、EV、PHVを販売している4社での協力開始となったのだ。

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「EV対FCV、熱を帯びる「究極のエコカー」争い」の著者

村沢 義久

村沢 義久(むらさわ・よしひさ)

合同会社Xパワー代表、環境経営コンサルタント。

1974年東京大学大学院工学系研究科修了。1979年米スタンフォード大学経営大学院修了。2005年から東京大学サステイナビリティ学連携研究機構特任教授として地球温暖化対策を担当。合同会社Xパワーを立ち上げ代表に就任。2016年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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