• ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

データとエビデンスを武器に

グループの健康づくりを引っ張るデンソー健保

2013年11月11日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 安倍晋三内閣が今年6月に公表した「日本再興戦略」で掲げた「データヘルス計画(仮称)」。すべての健康保険組合に、レセプトなどのデータの分析と、それに基づく加入者の健康保持・増進のための事業計画の作成や実施を求めている。

 だが、一足早くこうした取り組みをしてきた健保組合がある。その1つが、デンソー健康保険組合だ。同健保の取り組みは、「データ分析に基づくPDCA(計画・実行・評価・改善) に即した保健事業」として、厚生労働省がこの9月に公表した「データヘルス事例集(第1版)」にも掲載されている。

データ生かし医療費を削減

 グループ会社を含め、社員とその家族約15万人が加入するデンソー健保。今から20年近く前、すでに医療機関から健保組合に提出される月80万枚の診療報酬明細書(レセプト)の電子化に取りかかった。

 そして2004年ごろからは、レセプトデータを元に使用量の多い薬を抜き出し、それと効き目が同じで値段も安い後発品との薬価差を加味して、先発品から後発品への切り替え効果が大きい薬のリストを作るなど、データ分析を生かした医療費削減を図ってきた。

 その取り組みは、日経ビジネス(2007年7月23日号)でも「健保の逆襲」という特集の中で1つの事例として紹介されている。中心人物であった当時の常務理事、赤塚俊昭氏は現在、健康保険組合連合会本部の常務理事などの役職にあり、常勤顧問としてデンソー健保の運営にもかかわっている。

 赤塚氏は、「健保組合は会社が行う定期健康診断と医療費のデータの両方を持てる。健康づくりの取り組みを検証できる唯一の機関であり、全社の健康経営をリードしていく役割がある」と話す。その際、加入者への受診勧奨や取り組みに対する経営トップの理解を得る上で、データとエビデンスが欠かせないという。

「健康経営最前線」のバックナンバー

一覧

「データとエビデンスを武器に」の著者

井上 俊明

井上 俊明(いのうえ・としあき)

日経ヘルスケア編集委員

日経BP総研 中小企業経営研究所主任研究員。日経ヘルスケア編集委員などを経て現職。入社後25年近くにわたり、医療・介護分野を取材。1998年から5年間日経ビジネス編集部に所属し、税金、健康保険、年金などを受け持つ。2007年社会保険労務士登録。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

小池さんがこの言葉(排除)を述べたことで、「風」が変わっていきました。 ただし、小池さんが言ったことは正論です。

若狭 勝 前衆院議員