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五輪で過熱、湾岸マンションブーム

2020年までは価格上昇、「選手村」次第で暴落も

2014年2月14日(金)

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日経BPムック「東京大改造マップ2020」内の日経アーキテクチュアの記事「湾岸シフトでマンション再編」に掲載した東京23区内大規模マンションマップ。23区内で2014年以降に完成する延べ面積1万平方メートル以上の住宅をプロットした。複合施設に住宅が含まれるものについては、住宅の面積が判明している場合はその数値を、判明していない場合は、便宜的に総延べ面積を用途の数で除した数値を使用した(作成:日経アーキテクチュア)

 まずは、上の図を見ていただきたい。東京23区内に計画中の延べ面積1万平方メートル以上のマンションを地図上に示したものだ。

 それぞれの棒の長さは延べ面積の大きさを表す。1万平方メートル以上の大規模マンションが23区内だけで149件も計画されていることに驚かされる。しかし、それ以上に驚くのは、10万平方メートル以上の「超大型」マンションのほとんどが湾岸地域に集中していることだ。

 地図の都心部を拡大するとこうなる。

色は事業者を示す(色の凡例は上図の左下参照)。事業者が複数いる場合は、標識設置届で先頭に記載されている企業を便宜的に事業者とした。同様に再開発組合についても、構成員が判明している場合は先頭の企業を事業者とした(作成:日経アーキテクチュア)

 日経BPムック「東京大改造マップ2020」(以下、ムックと略す)に頻出するキーワードを手掛かりに、2020年東京の状況を予測するこのコラム。3回目の今回は、湾岸地域のマンション開発の行方について展望する。

 上図は建築専門誌「日経アーキテクチュア」が独自に調査したものだ。延べ面積1万平方メートル以上のマンション計149件の総延べ面積は522万平方メートルだった。事業者それぞれの延べ面積を計算すると(事業者が複数社の場合は、標識設置届で先頭に記載されている会社を事業者とした)、522万平方メートルのうち大手デベロッパー6社が279万平方メートルを供給することが分かった。10万平方メートルを超える大規模プロジェクトを持つ三井不動産(90万平方メートル)や住友不動産(86万平方メートル)が上位に立った。

コメント3件コメント/レビュー

「それ以上に驚くのは、10万平方メートル以上の「超大型」マンションのほとんどが湾岸地域に集中していること」とあるけど、だってそれ以外の場所に土地なんて残ってないんだから当たり前・・・(2014/02/17)

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「五輪で過熱、湾岸マンションブーム」の著者

宮沢 洋

宮沢 洋(みやざわ・ひろし)

日経アーキテクチュア編集長

1967年東京生まれ。1990年早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、日経BP社入社。日経アーキテクチュア編集部に配属。以来、建築一筋。現在は日経アーキテクチュアにて「建築巡礼/プレモダン編」を連載中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

「それ以上に驚くのは、10万平方メートル以上の「超大型」マンションのほとんどが湾岸地域に集中していること」とあるけど、だってそれ以外の場所に土地なんて残ってないんだから当たり前・・・(2014/02/17)

太鼓持ちって言うのか、マッチ-ポンプって言うのか、筆者の記事を含めて2020年代の東京都の青図を描いて姦しい。それぞれちゃんと前提の文言が予防線として張られてはいるが、投機的な興味だけでは危ないこと極まりない。前提や但し書きの読み落としは勿論だが、煽ると言うのは崩れるに通じるのが通例だ。今や経済の世界は島国、海洋國日本というような一國では語れない環境の下にあり、就中キャピタル東京の絵図を描くに当たっては、平面的、立体的なグランドデザインはもとより住戸所有権者の國・人種分布の画図をも顧慮しなくてはならなくなる筈だ。ハードの面のみならずソフトの面の、何よりも安心安全な居住環境をも謳って欲しい。如何に読者が賢明であっても投機は熱発、過熱挙げ句の果ては瓦解、崩壊ではいただけない。(2014/02/14)

首都直下型地震や富士山噴火で東京の湾岸マンションは20年を待たずに廃墟になる可能性が高いので、私は絶対に住みたくありません。(2014/02/14)

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