男子個人ラージヒルで銀メダルを獲得した葛西紀明選手（写真：アフロ）

　ソチ・オリンピックが終了し、日本が獲得したメダルは8個と長野大会に次ぐ好成績となった。

　競技別では雪上競技の選手たちが大活躍し、ノルディック複合、ジャンプ、スノーボード、フリースタイルスキーでメダルが続々と誕生。反対に大会前は期待が高かった「氷」の競技ではフィギュアスケートの羽生結弦の金メダルひとつとなった。

　もっとも、これだけ多くの競技でメダルを獲得できるのも日本の豊かさの表れ。今回のオランダのメダル獲得数はスピードスケートで23個、ショートトラックで1個だった。人口の数なども違うけれど、歴史的にも1つの種目に特化した国もあって、メダルの数を見ただけでも、それぞれのお国柄が表れている。

　それにしても、2002年のソルトレイクシティ大会の里谷多英を最後にメダルとは縁がなかった雪上競技が、これほどの「強さ」を見せたのは、なぜだったのか。

　前回のオリンピック以降、スキー連盟が取り組んできた強化体制を振り返ってみる。

「特A」選手を見極める

　前回のバンクーバー・オリンピックが終わってから、日本スキー連盟は「メダル奪回戦略室」を設けている。その流れのなかで、スキー連盟は大胆にも、「選択と集中」に乗り出した。

　ソチにおいてメダル獲得が期待できる選手に資金を集中して、効果的な強化活動を進める方向に舵を切ったのである。

　2011年に始まるシーズンから、高梨沙羅、伊藤有希の女子ジャンプのふたりを「特A」と呼ばれる「特別強化指定選手」に認め、強化を図ってきた。

　それまではA、B、Cと3段階に分けられていたのを、Aの上の「特A」を作ることで、より強固なサポート体制を作り上げた。今までは、Aであれば遠征費は100％支給。Bだと75％だったが、不足分を企業が補うような形になっていた。企業の支援なくしては、競技団体も簡単には結果を残せない状態だ。

　一方、特Aとなると、さらなるプラスアルファで支援が受けられる。例えば、ワックスマンなどのサポートスタッフなどを帯同出来るようになるのもその一つだ。冬の競技は道具の重要性が高いので、こうした人件費をかけるかかけないかは、成績に直結するといっても過言ではない。

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