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アジアにおけるLED照明市場を巡る熾烈な競争

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2014年3月17日(月)

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アジアへシフトするLED需要

 LED照明のイノベーション競争を繰り広げてきた照明器具の大手メーカーは今、LED市場の新規参入企業との熾烈な競争に晒されている。

 LED革命は世界の照明器具メーカーのみならず、照明業界全般の市場力学に影響を及ぼした。アジア太平洋地域のLED市場においては、規制枠組みの変化や新たな企業の参入を受けて、さらに大きな影響をもたらした。

 この5年間で、LED需要の拠点は欧米の先進国からアジアの発展途上国へとシフトしている。これは、将来成長が見込める収益性の高い市場として、低迷する欧米市場に取って代わり、急成長中のアジア太平洋地域の市場にとって、LEDがもはや目新しいものではないことからも明らかである。

 エネルギーの効率化を目指すアジア太平洋地域の規制枠組みは、LED照明の普及を目的に改正を予定しており、同地域でLED革命を起こすための法的土台は整ったと言える。

3大メーカーがアジアで激突

 世界的に見ると、一般照明製品の収益の大半を占めてきたのは「ビッグスリー企業」すなわちオスラム、フィリップス及びゼネラル・エレクトリック(GE)である。しかし、需要の変化に伴い、これらの世界的メーカーは事業の重点をシフトした。これはビジネスを継続する上で当然の動きである。

 その結果、彼らは知らず知らずのうちにアジア太平洋地域市場での熾烈な競争を繰り広げることになった。アジア太平洋地域市場における参加企業は比較的小規模であり、現地または国際舞台での地位を確立しているケースが多い。これらの企業はLED照明市場で相応のシェアを獲得しているが、その成功は計画的な先回り戦略と十分な対策、そして地理的優位性に起因するものである。

 また、新規や小規模の市場参加企業の多くが、日本・韓国・台湾の企業である。これらのアジアに拠点を置く企業には、研究開発から製造段階に至るまでの費用効率が高いという利点がある。その他、クリーなどのLEDメーカーは、コスト力を強化すべく、香港と中国に施設を建設した。かさんだ製造原価を相殺するためには、アジアに工場を設置することが重要な意味を持つ。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師