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消費税増税がゲームセンターを直撃する

2014年3月14日(金)

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 最近、駅前にある小さなゲームセンターが、ひっそりと閉店していく光景を目にしている方も多いかもしれません。わたしの自宅の最寄り駅でも、ゲームセンターが閉店しました。

 これは、4月からの消費税増税の影響です。

 アーケードゲーム(ゲームセンター用のゲームのこと)のような、いわゆるワンコイン・ビジネスは、消費税増税への対応が難しい。アーケードゲームというのは、シンプルにいうなら「100円払ってもらって3分遊んでもらう」というビジネスであり、消費税が5%から8%になったからといって「103円払ってもらう」わけにはいかず、その分は店側の負担になるからです。

 これから開発される新型ゲーム機は「100円払ってもらい、2分50秒遊んでもらう」といったバランスにすることにより消費税増税分を吸収できるのですが、それができるのは、どんどん新型ゲーム機への入れ替えを行える大型店舗のみ。小さなゲームセンターは対応できません。

 もともとアーケードゲーム市場は、2007年の7000億円をピークに、年々売り上げを落としており、苦境にありました。そこに4月からの消費税増税が加わり、閉店を決断するところが目立ち始めたのです。

そんな苦境の中、2月14・15日に開催されたJAEPO(ジャパン・アミューズメント・エキスポ)の光景。まだ積雪していたにも関わらず、多くの人で賑わっていた。

ゲーセンから生まれた多くの人気ジャンル

 このままアーケードゲームが衰退すると、それは日本のゲームビジネスにとっては大きな損失になります。

 アーケードゲームから始まった人気ゲームの中には、家庭用ゲーム機へと飛び火し、世界的なヒットゲームがたくさん存在します。いまではプロゲーマーによる世界大会が行われるまでの巨大ジャンルになった「格闘ゲーム」や、毎年のように数百万ヒットを記録するまでになった「音楽ゲーム」は、どちらも日本のゲームセンターから生まれたジャンルです。

 また、昨今のソーシャルゲームの多くが「キャラが描かれたカードを入手し、その能力によってゲームが有利になる」というシステムを採用していますが、そうやってカードとTVゲームを組み合わせる発想も、ゲームセンターのトレーディングカード・アーケードゲームから生まれたものです。

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「消費税増税がゲームセンターを直撃する」の著者

野安 ゆきお

野安 ゆきお(のやす・ゆきお)

ゲームジャーナリスト

ファミコン時代からゲーム業界に参加。1000本以上のソフトを体験し、100冊を超えるゲーム攻略本制作に参加している。ゲーム雑誌編集部、編集プロダクションを経て、現在はフリーランスとして活動中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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