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第2の仕事人生に必要なのは「見つめ直し」

マイスター60の高平ゆかり・取締役に聞く

2014年4月15日(火)

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  65歳までの雇用継続が法的に義務化されて1年。企業の側には、シニアの活用になお戸惑いがある。だが、少子高齢化で若年労働力が減っていく将来、企業と日本を支える主役としてシニアの役割は無視できなくなる。

 彼らを生かし、日本経済を押し上げる道はどこにあるのか。ここでは日経ビジネス4月14日号の特集「シルバー維新」と連動し、企業や個人の取り組みを紹介する。

 1回目は、シニアが定年前後に、自らの職業観や就業マインドを見つめ直すための研修であるシニアインターンシップを始めたマイスター60の高平ゆかり・取締役シニアビジネス事業部長に聞いた。

(聞き手は田村 賢司)

高平ゆかり(たかひら・ゆかり)氏
産業能率大学大学院経営情報学研究課経営情報学専攻修了。1986年、エム・シー・メイツ入社、2001年派遣事業本部副本部長兼丸の内・銀座支店長などを経て、2011年、マイスター60入社。2014年から現職。

昨年9月、シニアインターンシップというシニア向けの新たな研修を始めたと聞いている。どういうものか。

高平:当社は元々、シニア世代の技術者などの派遣や職業紹介が本業だが、そこで企業側がシニアに対応する際の悩みを聞くことや、逆にシニアの側の本音に接することが少なくない。

 そんな中、昨年4月の高齢者雇用安定法改正で、(年代によって過渡的な措置はあるものの)企業は希望する社員を65歳まで継続雇用しなければならなくなった。

 とはいえ実際には、企業の中に継続雇用するシニアを配置できる部署がたくさんあるわけではない。また、彼らの働く意欲をどのように維持していくかという問題もある。さらには、若手・中堅社員とのコミュニケーションスキルも高めてほしいが難しいという声も少なくない。

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「第2の仕事人生に必要なのは「見つめ直し」」の著者

田村 賢司

田村 賢司(たむら・けんじ)

日経ビジネス主任編集委員

日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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