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第2の仕事人生に必要なのは「見つめ直し」

マイスター60の高平ゆかり・取締役に聞く

2014年4月15日(火)

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  65歳までの雇用継続が法的に義務化されて1年。企業の側には、シニアの活用になお戸惑いがある。だが、少子高齢化で若年労働力が減っていく将来、企業と日本を支える主役としてシニアの役割は無視できなくなる。

 彼らを生かし、日本経済を押し上げる道はどこにあるのか。ここでは日経ビジネス4月14日号の特集「シルバー維新」と連動し、企業や個人の取り組みを紹介する。

 1回目は、シニアが定年前後に、自らの職業観や就業マインドを見つめ直すための研修であるシニアインターンシップを始めたマイスター60の高平ゆかり・取締役シニアビジネス事業部長に聞いた。

(聞き手は田村 賢司)

高平ゆかり(たかひら・ゆかり)氏
産業能率大学大学院経営情報学研究課経営情報学専攻修了。1986年、エム・シー・メイツ入社、2001年派遣事業本部副本部長兼丸の内・銀座支店長などを経て、2011年、マイスター60入社。2014年から現職。

昨年9月、シニアインターンシップというシニア向けの新たな研修を始めたと聞いている。どういうものか。

高平:当社は元々、シニア世代の技術者などの派遣や職業紹介が本業だが、そこで企業側がシニアに対応する際の悩みを聞くことや、逆にシニアの側の本音に接することが少なくない。

 そんな中、昨年4月の高齢者雇用安定法改正で、(年代によって過渡的な措置はあるものの)企業は希望する社員を65歳まで継続雇用しなければならなくなった。

 とはいえ実際には、企業の中に継続雇用するシニアを配置できる部署がたくさんあるわけではない。また、彼らの働く意欲をどのように維持していくかという問題もある。さらには、若手・中堅社員とのコミュニケーションスキルも高めてほしいが難しいという声も少なくない。

コメント2件コメント/レビュー

「見つめ直し」というキーワードには失望した。言わんとすることは理解できるが、少子高齢化の中で一番「活用できる人材」であり活用しなければならない層が高齢者であるにも関わらず、内容を見る限りは前向きとは言い難い「洗脳」をしているに過ぎなかった。手法も20年前とほとんど変化ないことにも驚きを隠せない。「見つめ直し」しなければいけないのは、高齢者を「気づかせる」側の機関の方だろう。 (2014/04/15)

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「第2の仕事人生に必要なのは「見つめ直し」」の著者

田村 賢司

田村 賢司(たむら・けんじ)

日経ビジネス主任編集委員

日経レストラン、日経ビジネス、日経ベンチャー、日経ネットトレーディングなどの編集部を経て2002年から日経ビジネス編集委員。税・財政、年金、企業財務、企業会計、マクロ経済などが専門分野。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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「見つめ直し」というキーワードには失望した。言わんとすることは理解できるが、少子高齢化の中で一番「活用できる人材」であり活用しなければならない層が高齢者であるにも関わらず、内容を見る限りは前向きとは言い難い「洗脳」をしているに過ぎなかった。手法も20年前とほとんど変化ないことにも驚きを隠せない。「見つめ直し」しなければいけないのは、高齢者を「気づかせる」側の機関の方だろう。 (2014/04/15)

「気づき」近年企業でよく使われるキーワードだ。いったい「何に」気づけというのか。こういうコンサルティングのダメなところは、まさにこの点だ。まあ、クライアントである企業を代弁して「これからは仕事をえり好みできないぞ」「給料は安いけど文句言うなよ」「もう偉そうにするんじゃないぞ」そして、「嫌なら早く辞めろよ」というところが本音だろう。一方、リーマンオヤジ達の進歩の無さは、彼らの宴会を見ればすぐ分かる。会社でどれだけ偉いか、接待費を使えるか、部下がたくさんいるか、年収X千万越えたか、そんな見栄の張り合いが相変わらず横行している。率直に言おう。これほど頑固な無進歩オヤジ達に対して、曖昧模糊とした「気づき」なんてものを掲げた研修は全く無意味である。もうひとつ、コンサルティング会社もいいかげん本気で取り組めと思うことは、嫌がられても会社にしがみつくオヤジ達の見栄の背後にある事情を見ろということだ。ローンや学費のかかる子供を抱えて毎月をしのがねばならない現実的な不安を抜きに、この問題を語ること自体いかに「うわの空」研修を生んでいるかに「気づく」べきだ。ただクライアント企業の「ソフト・リストラ」に加担するだけなら、早晩オヤジ達と同じ憂き目に会うだろう。(2014/04/15)

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