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一生と会社員生活、2つの正午が重なる時

定年間際では遅すぎる?「これからの人生」描くベストは40~45歳

2014年4月17日(木)

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 日経ビジネス4月14日号の特集「シルバー維新」では、起業や海外ボランティアで夢をかなえたシニアの例を取り上げた。だが定年直前になってこれまでとは違う道に進もうと決意しても、十分な準備期間を得られないケースがある。

 そこで明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科の野田稔教授が奨励しているのが「40~45歳で一度立ち止まってみる」ことだ。会社員人生の折り返し地点に当たると同時に、人生の中間地点でもある、2つの正午が重なる時期に、しっかりと自分の夢を見定め、これからの人生を描くことが重要だと説く。

「65歳までの雇用継続義務化は愚策」と主張する明治大学大学院グローバル・ビジネス研究科の野田稔教授

 「日本人は不安に弱く、不満に強い民族。会社に必要とされない状態に追いやられても、現状維持を選んでしまいがち。結果として“ぶら下がり社員”が増えてしまう。そんな負の連鎖を断ち切りたかった」

 野田氏はこの5月から、自身が代表理事を務める社会人材学舎で40~50代の会社員を対象としたキャリア教育プログラム「知命塾」を始める。3カ月間のプログラムで、キャリアの再構築からほかの会社や地方自治体などとのマッチングまでを手がける予定だ。

子供×大人=未知の能力?

 プログラムでは前半の1カ月半を、自己の見つめ直しの時間に当てる。通常のスキルアップ講座では「WILL(希望)」「CAN(能力)」「MUST(義務)」の3点の重なりをできるだけ広げるように指導するが、野田氏は異なる。「CAN」の領域を広げた上で、「MUST」の縮小と「WILL」の発見へとつなげる手法を採る。

 「CAN」の拡大に有効と考える方策の1つが、「原点CAN」と「大人CAN」の掛け算。受講者に子供のころに得意だったこと、好きだったことを思い出させ、それと現在の能力を組み合わせてみる。本人ではなく、別の受講者がこの組み合わせ作業を行うことで、本人も気づかないような適性を見いだすことができるという。

雇用継続義務化が生む弊害

 野田氏が知命塾を始めるきっかけになったのが、シニアを上手に活用しきれていない大企業の実態を知ったこと。役職定年を迎えたシニア社員の処遇は以前から社会問題になっていた。だがその状況をさらに悪化させたのは、65歳までの雇用継続の義務化だ。

 野田氏は「企業側に65歳まで雇い続けないといけないという義務が生じたため、全国で役職定年の対象年齢を引き下げる動きが広がった。結果として、残りの15年間を飼い殺しにする例も出てきた。明らかな愚策だ」と指摘する。

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「一生と会社員生活、2つの正午が重なる時」の著者

林 英樹

林 英樹(はやし・えいき)

日経ビジネス記者

大阪生まれ。神戸大学法学部卒業後、全国紙の社会部記者として京都・大阪で事件を取材。2009年末に日本経済新聞社に入り、経済部で中央省庁担当、企業報道部でメディア・ネット、素材・化学業界などを担当。14年3月から日経BP社(日経ビジネス編集部)に出向し、製造業全般を取材している。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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