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IEAが描く再エネ45%普及の方策(2)

鍵はオペレーション変革と調整設備への投資

2014年5月2日(金)

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 前回に続いて、不安定な再エネ発電を大量に設置するための方策について、最新のIEAレポートを紹介する。

 前回は、風力、太陽光など天候により出力が変動する再生可能エネルギー(VRE:Variable Renewables Energy)について、革新的な電力システムを前提に、低コストで45%までシェアを高めることができる、とのIEAの分析を紹介した(資料1)。

資料1.IEAの再エネ普及可能性調査レポート
-The Power Transformation-
出所:IEA

 また、革新的なシステムとなるためには、VREの合理的な設置、電力システムオペレーションの変革、調整設備への投資の3本柱が必要となるが、第1の柱であるVREの設置に係るポイントを紹介した。

 今回は、短期間で大きな効果を生む電力システムオペレーションおよび長期のスパンで取り組むべき調整設備への投資を主に解説する。

第2の柱は電力システムと市場オペレーションの革新

 VREの変動を調整するのに、電力オペレーションを活用することが非常に有効である。既存システムを有効に活用し、低いコストで実現できることから、最大限活用すべきとの評価が定まっている。電力オペレーションは、大きく2つある。グリッドオペレーション(系統運用)と市場オペレーション(電力取引市場)である。

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「IEAが描く再エネ45%普及の方策(2)」の著者

山家 公雄

山家 公雄(やまか・きみお)

エネルギー戦略研究所所長

日本政策投資銀行でエネルギー、環境などの融資・調査を担当。2009年からエネルギー戦略研究所で再生可能エネルギ-、スマートグリッドなどを研究。中立的なエネルギー・シンクタンクを心がけている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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