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「今日できることを明日に引き延ばす」のをやめるには?

最前線!行動する行動経済学

2014年5月27日(火)

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 最近日本では、タブレットやコンピューターを使った学習サービス(eラーニング)の導入が急速に広がっている。例えば佐賀県では、今年の新入生から県立高校の全ての生徒に対して1台ずつ学習用コンピューターを導入すると同時に、デジタル教材の整備にも着手している。また、佐賀県武雄市では今年4月、市内11小学校の生徒全員にタブレット端末を無償で配布した。

 以前、日経ビジネスオンラインの記事「『自分から勉強できる子』に育てることは可能か?」に書いたように、eラーニングは従来の学習方法と比べて以下の利点がある。

 1つ目は、それぞれの生徒の理解度にあわせたレベルで学習指導ができるため、理解が遅れている生徒も気後れすることなく学習に取り組める。2つ目は、学習時間と学習場所に自由度があり、自宅からオンラインの教材に自由にアクセスして学習することができる。

 3つ目は、個々の生徒の学習行動や成績のデータから、つまずいている生徒の存在に早い段階で気づくことができ、それらの生徒に対する教師のタイムリーな個別指導が可能となる。そして4つ目は、個々の生徒の学習行動や成績のデータを分析することで教材が改良でき、個々の生徒のレベルに合わせて難易度を自動調整することも可能――といったことである。

 その一方、生徒の自主性に利用頻度が大きく左右されるため、自己管理が難しい生徒や学習意欲のない生徒に対していかに学習するよう促すかという点で、大きな課題がある。筆者は東京大学の萱場豊助教とともに、中学生・高校生を対象としたインターネット学習教材を提供しているすららネット社の教材「すらら」を利用中のある高校で、1年生446人の冬休みの学習行動を分析し、eラーニングを利用した冬休みの宿題への取り組みを、行動経済学の観点から検証した。

 この高校では、冬休みの数学と英語の宿題としてすららの教材を利用し、生徒達が達成すべき目標を定めた。本研究では、宿題の目標達成ができた生徒の属性、そして目標達成までの行動パターンを明らかにすることを目的とするが、特に注目したのは、先送り行動(procrastination)である。

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「「今日できることを明日に引き延ばす」のをやめるには?」の著者

田中 知美

田中 知美(たなか・ともみ)

合同会社エッジ代表

米ハワイ大学経済学科博士課程修了。カリフォルニア工科大学ポスドク、アリゾナ州立大学助教授、慶応義塾大学特任准教授などを経て現職。専門は行動経済学・政策実験。1969年長崎県生まれ。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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