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エンジン開発8社連合が目指すもの

日本的カルチャーを打破できるか

2014年6月3日(火)

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 少し前のことになるが、2014年5月18日付の日本経済新聞を見て驚いた人も多かったのではないだろうか。なにしろ1面のトップに「国内自動車8社で新エンジン 欧州勢対抗へ研究」という見出しが躍っていたのだから。企業の提携などでエンジンが話題になることはあっても、こんな純粋な技術開発の記事でエンジンが日経の1面トップで取り上げられるなんて、筆者の記憶の中にはちょっと見つからない。

技術研究組合とは

 この記事の内容は、トヨタ自動車やホンダなど国内自動車メーカー8社と大学、それに公的研究機関が「自動車用内燃機関技術研究組合」を設立し、自動車用エンジンの基礎研究に共同で取り組む、というものだ。

5月19日に開催された自動車用内燃機関技術研究組合(通称:AICE)の設立発表。完成車メーカー8社の研究開発役員が顔をそろえた(日経Automotive Technology編集部撮影)

 筆者がこのニュースを見てまず思ったのは、果たしてこの枠組がうまくいくのか、ということだった。なぜかといえば、技術研究組合という組織で成果を出すのは本当に難しいからである。研究組合というのは、企業、大学、それに公的な研究機関などの「産学官」があるテーマを設定して人、モノ、カネ、設備などを出し合い、共同研究を推進する組織体である。そこに公的な資金が付くことも多い。本来は、産学官から参加するそれぞれの構成メンバーが、最新の研究成果を持ち寄り、単独ではできない高度な成果を共同で上げるというのが理想である。

 しかし残念ながら、なかなかこうはならない。1つの理由は、当たり前のことだが最新の研究成果は、それぞれの企業の虎の子であって、そんなものを競合他社にやすやすと公開するはずがないということだ。いきおい、研究組合で取り上げるテーマは当り障りのないものになり、そこに構成メンバーが当たり障りのない貢献をし、当り障りのない成果を発表しておしまい、ということになりがちである。

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「エンジン開発8社連合が目指すもの」の著者

鶴原 吉郎

鶴原 吉郎(つるはら・よしろう)

オートインサイト代表

1985年日経マグロウヒル社(現日経BP社)入社、2004年に自動車技術の専門情報誌の創刊を担当。編集長として約10年にわたって、同誌の編集に従事。2014年4月に独立、オートインサイトを設立。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師