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新製品だけで売り上げの3割稼ぐ

トム・コネリー上級副社長兼チーフ・イノベーション・オフィサー(CIO)に聞く

2014年6月3日(火)

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 どうやって成長事業を見定め、衰退事業から経営資源を移していくか。これは日本企業にとっても大きなテーマだろう。

 そのケーススタディーとなる企業の1つが、世界的な大手化学メーカーとして知られる米デュポンだ。身近な商品に使われる同社の技術としては、女性用ストッキングなどの素材であるナイロンや、鍋やフライパンを焦げ付きにくくするテフロンがよく知られる。

 「日経ビジネス」6月2日号では、そのデュポンを特集した。

 1802年に火薬事業で始まった同社は今年で創業212年。火薬メーカーとして約1世紀成長を遂げた後、20世紀は化学メーカーとしてグローバル企業となった。創業3世紀目を迎えた今、目指しているのはバイオ技術を軸とした総合科学企業だ。

 同社では新分野を切り開き、成長を続ける原動力を「イノベーション」と位置づけており、次々と新製品を市場に送り出している。2013年の売上高のうち、2010~2013年に投入した新製品によるものが約100億ドル(1兆円強)と、全社の3分の1を占めるのはその証左だ。イノベーションをどう加速させるのか。デュポンでチーフ・イノベーション・オフィサー(CIO)を務めるトム・コネリー上級副社長に聞いた。

(聞き手は細田孝宏)

2013年決算では2010~2013年に投入した新製品で約100億ドル(1兆円強)を売り上げました。全社の3分の1です。デュポンはイノベーションを自社の強みに挙げていますが、どうやって新しいものを生み出しているのでしょうか。

トム・コネリー(Thomas Connelly)
米プリンストン大学で化学工学と経済学の学位を取得。その後、英ケンブリッジ大学で化学工学の博士号を取得。デュポン入社は1977年。2001年にシニア・バイス・プレジデント兼チーフ・サイエンス&テクノロジー・オフィサー就任。2006年から上級副社長(Executive vice president)を務める(写真:的野弘路)

コネリー氏:デュポンには世界90カ国に拠点があり、1万人の研究者がいます。それがまず挙げられる強みですが、イノベーションが起きる場所は研究所だけではありません。たくさんのステークホルダーとのやりとりからも生まれるのです。顧客だったり、大学だったり、政府だったり、取引先だったり、相手は様々です。

 ステークホルダーがもたらしてくれる、そうした知識や経験をどう共有するか。それは顧客が今求めているニーズだけではありません。耳を澄ませれば将来へのニーズも読み取ることができます。


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「新製品だけで売り上げの3割稼ぐ」の著者

細田 孝宏

細田 孝宏(ほそだ・たかひろ)

日経ビジネス 副編集長

1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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