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有能な社長の下で社員が育たない理由

  • 柴田 昌治=スコラ・コンサルト

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2014年6月17日(火)

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 今のような変化の激しい時代は、過去の成功体験が積み重なった組織風土に縛られて、にっちもさっちもいかなくなっている会社が多い。その組織風土を変えよう、というのは並大抵のことではない。

 しかし、社員の力を引き出し鍛えることに取り組んで、スタートしてから4~5年でかなりの変化が見えてきた会社もある。歴史のあるオーナー会社という極めて難しい条件の下でも、環境と条件さえきちんとつくっていけば間違いなく会社は変わっていくのだ。

 もちろん、変わっていくにはそれなりの前提条件が必要だ。大切なことは、多くの場合、この前提条件は会社の代表者であるトップ自らがつくるもの、ということだ。これこそがまさに、経営者の責任というべきものである。

 ただ、トップ自らがと言っても、一人でつくれるわけではない。会社というものはトップが簡単に駄目にしたり潰したりできる。トップだけで(当面の業績を上げることはできても)社員の考える力を引き出し、鍛え、強い筋肉質の体質に変えていくことはできないものだからだ。

 では、どういう環境と条件があれば、そういうことが可能になるのだろうか。

 一番大切なことは、社員をそうした方向に、腹の底からモチベートできるかどうかである。一時的に研修室などでその気にさせることはできるかもしれないが、職場の現実に引き戻されると、大抵は急速にその熱が冷める。せっかくやる気になっても、それを継続していくだけの環境が周りに用意されていなければ、そのやる気は続かない。つまり、やる気をしっかりと支え鍛えていく諸条件が必要だということだ。

 経済合理性という言葉をよく聞く。何かを成すときにそれがコスト的に見合っているかどうか、というような意味なのだが、これに倣って言うならば「モチベーション合理性」が必要なのだ。つまり、社員が自分の仕事人生のなかで、会社や仕事、自分の生き方などをモチベーションと絡めてきちんと語れることが不可欠な条件である。

 オーナー会社はサラリーマン経営者に比べて経営の継続性が強い。経営者によって会社が崩壊するという悲惨な事態が、無能な経営者に限って起こることなら、事はそれほど深刻ではない。それ以上に深刻なのは、経営者が極めて有能な場合にも組織は弱体化する、という点だ。

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