• ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

ネット注文・店舗受け取りは消費者に人気

全社挙げてオムニチャネルに突き進む東急ハンズ

2014年7月10日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

本連載は日経BP社が主催するデジタルマーケティングの総合イベント「モバイル&ソーシャル WEEK 2014」に登壇するマーケティング先進企業の事例を紹介していく。第4回は、独自のオムニチャネル戦略に取り組んでいる東急ハンズを取り上げる。

 東急ハンズのEC(電子商取引)サイト「東急ハンズ ネットストア」の商品詳細ページでは、東急ハンズ各店の在庫の有無と残りの在庫数を調べられる。さらに、ネットで注文し、最寄りの店舗で受け取れるサービスを昨年9月に開始した。最寄り店舗に在庫がなくても他店から取り寄せられる。

東急ハンズにおけるオムニチャネルの取り組み

 これらのサービスは、「当初の想定より約3倍利用されている」(ITコマース部EC課の緒方恵氏)など、消費者ニーズが高い。売り上げにもしっかり貢献しており、ECサイトの月間売上高の1割相当を稼ぐようになっているという。「送料が購入のハードルとなってサイトから離脱していた人を、すくえているのが大きい」(緒方氏)。

来店して買えずは最低の顧客体験

 店舗受け取りサービスを利用して購入した場合、売り上げはネット通販ではなく、店舗に付く仕組みにしている。

 店舗受け取りサービスは、「店舗の強みを引き出せる可能性を持つ」と緒方氏は言う。それを理解していただくために、改めてECサイトと店舗に求められている役割について考えたい。

 ECサイトでは、欲しい商品が決まっている訪問者を、目当ての商品まで迷うことなく導くことが重要になる。その過程で余計な情報が入ると、それが契機となって離脱率が高まってしまう。これではなかなか新しい商品との“出会い”を創出できない。

 一方、店舗の場合は欲しい商品が決まっていたとしても、売り場に向かう途中で気になる商品があって、ついつい足を止めて見て、購入してしまうというケースは少なくない。新しい商品との出会いを提供することが店舗の価値となる。

 つまりECサイトでは、まず目的の商品ページまで消費者を一直線に連れていく。次に、そのネットを起点として、店舗に人を送り込む。そして店舗において、商品を手に取れる、体験できるという強みを生かすことができれば、購買金額、顧客単価を高められる可能性が出てくる。

「ネット発!ヒット商品のヒミツ」のバックナンバー

一覧

「ネット注文・店舗受け取りは消費者に人気」の著者

中村 勇介

中村 勇介(なかむら・ゆうすけ)

日経デジタルマーケティング編集記者

日経ネットマーケティングの編集を経て、2011年2月から日経デジタルマーケティング編集部に在籍。デジタルマーケティング業界の進化のスピードの速さに追われながらも、時流に沿った企画を考えている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

日本の経営者は、経験を積んだ事業なら 失敗しないと思い込む傾向がある。

三品 和広 神戸大学教授