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スカイマークを破綻にさらす3つの危険要因

リース機の引き揚げで運航が止まる?

2014年8月1日(金)

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 国内3位の航空会社、スカイマークの経営に暗雲が立ち込めている。きっかけは、航空機メーカーのエアバスがスカイマークと結んだ超大型機A380の購入契約を解除したことにあった。スカイマークの業績悪化によって、エアバスはA380の購入が難しいと判断。今後は約700億円にのぼる損害賠償をスカイマークに求める方針だ。この事態が明るみになったのが7月29日。それからわずか3日間でスカイマークの株価は約27%下落した。

 スカイマークはA380キャンセルのダメージを乗り越えられるのか。取材を進めると、経営破綻につながりかねない危険な要因が浮かび上がった。

 「継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております」

 スカイマークが7月31日に発表した2014年4~6月期の単独決算にはこうした注記が添えられた。経営の先行きに問題があることを示す注記だ。

 スカイマークが発表した2014年4~6月期の最終損益は57億9500万円の赤字。売上高は前年同期比1.5%減の181億9400万円だった。提供座席数は前年同期と比べて8.7%増えたが、LCC(格安航空会社)などとの競争が激化し、旅客単価が下落したことが大きな要因だ。加えて、今年6月から運航を始めたエアバスの中型機「A330」の導入に伴うコストも増した。例えば、航空機材費は前年同期比25.4%増、運航乗務員の訓練費用は同397%増、整備部品費も同13.3%増となっている。

 29日には、エアバスと締結した超大型機「A380」の売買契約が解除されることが明るみになった。スカイマークは今後、エアバスから約700億円の違約金を求められる可能性がある。決算短信にも「エアバス社より多額の解約違約金の支払いを求められており、相当金額の解約違約金を負担せざるを得ない可能性もあり、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております」と書かれてある。

 状況を解消すべく、スカイマークは不採算路線の休止やA330を利用した顧客の囲い込みと新規顧客の獲得、さらには金融機関からの借り入れなどに取り組むと説明している。

 だがA380のキャンセルが明るみになった直後から、スカイマークの先行きを不安視する声が増している。経営破綻につながりかねない危険要因がいくつか潜んでいるからだ。現在のスカイマークの窮状を見た取引先や利用客が破綻のトリガーを引く懸念も生じている。

スカイマークのA330は客室乗務員のミニスカ制服などでも注目を集めたが、コスト増の要因にもなっていた(撮影:Aviation Wire)

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「スカイマークを破綻にさらす3つの危険要因」の著者

日野 なおみ

日野 なおみ(ひの・なおみ)

日経ビジネス記者

月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・鉄道業界や小売業界などを担当する一方、書籍編集なども手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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